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その長い道のりを任せる先として名前が挙がりやすいのが、資格の学校TACです。税理士講座は全11科目に対応し、1科目の受講料は165,000円から285,000円(税込・Web通信の場合)と、科目やコースで幅があります。
評判の傾向から料金、給付金や割引、合格実績の読み方、申し込む前に知っておきたい弱点まで、順に見ていきます。
TACの税理士講座はどんな人に合うか
ひと言でまとめると、TACは講義・答練・模試がそろったカリキュラムに乗って、5科目を着実に取りにいきたい人向けの講座です。教室、Web通信、オンラインライブ、DVDと学び方の選択肢が多く、科目ごとに変えることもできます。
こんな人に向く
所得税法や住民税など、講座の少ない科目も含めて1つのスクールで5科目をそろえたい人。答案を添削してもらいながら、全国規模の模試で自分の位置を確かめたい人。
ほかも比べたほうがいい人
受講料をできるだけ抑えたい人、講義を短く区切ってスマホ中心で進めたい人。
TAC税理士講座の評判・口コミの傾向
TACの公式サイトには、合格者のメッセージや合格体験記が数多く掲載されています。個別の声ではなく、そこに繰り返し出てくる内容を傾向としてまとめます。
良い評価として多いのは
- カリキュラムに沿って進めれば合格ラインに届くという安心感があった
- 直前期の答練や全国公開模試が、本試験の出題を的中させていた
- 通信講座でも質問メールや質問電話に丁寧に答えてもらえた
- 答案を添削して返してもらえるので、理論や計算で減点される書き方が分かった
- デジタル教材やWebフォローで、仕事や育児の合間にも学習を続けられた
目立つのは、通信講座だけで官報合格まで進んだという声が複数あることです。働きながら何年もかけて5科目をそろえた人が、自分のペースで進められた点を挙げています。
全国公開模試については、受験者の母数が大きく、全体の中での自分の位置を把握できたという声が載っています。模試を目標にして直前期までの計画を立てた、という使い方も紹介されています。
気になる評価・注意したい点
- 直前期は答練の頻度が上がり、スケジュールが慌ただしくなるという体験談がある
- 講義も教材も量が多く、こなすための学習時間の確保が前提になる
- 1科目あたりの受講料は、オンライン専業の講座と比べると高めの価格帯
- 教材や講義の充実度はコースと学習メディアで変わるため、選び方で迷いやすい
答練が多いことは、裏を返せば演習量の多さでもあります。仕事の繁忙期と直前期が重なりそうな人は、答練を受ける時間だけは先に押さえておくと、せっかくの演習を消化しきれない事態を防げます。
TAC税理士講座の科目・コースと料金
TACの受講料は科目×コース×学習メディアで決まります。1科目だけ申し込む「単科生」の代表的なコースを、2027年合格目標の価格で並べると次のとおりです。
| 科目 | コース | 教室・Web通信 | オンラインライブ | DVD通信 |
|---|---|---|---|---|
| 簿記論・財務諸表論 | 8月・9月入学 基礎マスター+上級 | 各240,000円 | 各250,000円 | 各285,000円 |
| 簿記論・財務諸表論 | 5月入学 完全合格+上級 | 各240,000円 | ― | 各285,000円 |
| 法人税法・所得税法 | 9月入学 ベーシック | 各255,000円 | 265,000円(法人のみ) | 各300,000円 |
| 法人税法・所得税法 | 9月入学 年内完結+上級 | 各285,000円 | ― | 各330,000円 |
| 相続税法 | 9月入学 基礎マスター+上級 | 260,000円 | 270,000円 | 310,000円 |
| 消費税法 | 9月入学 基礎マスター+上級 | 165,000円 | 175,000円 | 195,000円 |
| 酒税法・固定資産税・事業税 | 9月入学 基礎マスター+上級 | 各165,000円 | ― | 各195,000円 |
| 国税徴収法 | 9月入学 基礎マスター+上級 | 165,000円 | ― | 開講なし |
← 横スクロールできます(スマホ)
価格は公式サイトに掲載されている通常受講料で、教材費と消費税10%を含む税込表示です。「教室・Web通信」の列は、教室講座・ビデオブース講座・Web通信講座が同じ価格という意味です。時期によってはキャンペーンで割安になることもあるため、申し込む前に公式サイトで最新の金額を確かめてください。
このほか、TACの会員番号(0から始まる番号)を持っていない人は、入会金10,000円(税込)が別にかかります。以前にTACの講座を受けたことがある人は、番号が残っていないか先に確認しておくと安心です。
複数科目なら「本科生」「パック生」も候補
2科目以上をまとめて申し込むなら、複数科目・複数年のパックがあります。代表的なものは次のとおりです。
| プラン | 内容 | 受講料(税込・一括) |
|---|---|---|
| 1年簿財パック | 簿記論・財務諸表論を1回の受験で | 410,000円 |
| 2年2科目フリーパック | 1科目ずつ2年で2科目 | 430,000円 |
| 2年本科生 | 2回の受験で5科目 | 800,000円 |
| 3年本科生 | 3回の受験で5科目 | 820,000円 |
3年本科生は分割払いも選べ、その場合の総額は850,000円(税込)です。1年目410,000円・2年目280,000円・3年目160,000円に分けて支払います。22歳以下の人向けには、本科生やパックのU22限定受講料も用意されています。
本科生・パック生は科目ごとに学習メディアを選べますが、DVD通信にする科目は1科目につき30,000円または40,000円の追加受講料がかかります。本科生だけの特典は給付金・入会金・割引で紹介しています。
受験経験者向けのコースもある
一度受験した科目をもう一度学ぶ人向けのコースもあります。年内に知識を立て直す「年内上級講義+上級コース」と、演習で実力を維持する「年内上級演習+上級コース」です。本試験の自己採点で合否の見込みを立ててから選ぶ形です。
12月から演習中心で仕上げる上級コースもあり、こちらは教材だけで進める資料通信講座も選べます。インプットが済んでいて費用を抑えたい経験者には、このメディアが合います。
コースと入学時期の選び方
TACのコース名は多く、最初は迷いやすいところです。考える順番は「初学者か経験者か」→「いつ始めるか」→「どのメディアで学ぶか」の3段階にすると整理しやすくなります。
初めて学ぶ科目なら
簿記論・財務諸表論は、5月入学の完全合格+上級か、7月・8月・9月入学の基礎マスター+上級が軸です。5月入学は年内の講義が週1回なので、2科目を同時に学ぶ人でも復習の時間を取りやすい設計です。
基礎マスター+上級は、年内に最重要の基本事項を固め、12月下旬から応用と演習、直前期で総仕上げという3回転学習が特徴です。同じ論点に3度触れる設計なので、一度で覚えきれなくても次の周回で取り戻せます。
法人税法・所得税法は、週2回で進むベーシックと、年内を週3回で一気に進める年内完結+上級の2本立てです。仕事と両立するならベーシック、学習時間を多く取れる受験専念型なら年内完結、と考えると選びやすくなります。ベーシックは全79回の講義に全国公開模試が付き、9月から翌年4月までで基礎と応用を学ぶ流れです。
相続税法・消費税法・酒税法・固定資産税・事業税・国税徴収法は、9月入学の基礎マスター+上級が中心です。12月以降に始める速修コースが用意されている科目もあります。
受験経験がある科目なら
本試験の手ごたえで選びます。簿記論・財務諸表論で合格ラインを下回った感触なら、年内上級講義+上級が目安です。法人税法・所得税法・相続税法・消費税法で合格ライン前後なら、年内上級演習+上級が用意されています。
合格発表後には、一定期間内であれば受講科目やコースを変えられる科目変更制度があります。結果を待たずに申し込んでも、合格していれば次の科目へ切り替えられるので、学習の空白期間を作らずに済みます。
学習メディアの選び方
- 教室講座:講師に直接質問でき、受講生同士で刺激し合える。Webフォローも標準で付く
- Web通信講座:教室講義の収録映像を、パソコンやスマホで24時間いつでも繰り返し視聴できる
- オンラインライブ通信講座:リアルタイム配信で、チャットで質問できる。アーカイブは0.5倍から2倍速で見返せる。対応するのは一部のコース・科目
- DVD通信講座:ネット環境に左右されない。受講料は高めの設定
通信メディアの人も、スクーリングで教室講座のクラスに出席できます。基礎マスター+上級の簿記論・財務諸表論なら22回まで利用でき、直前期の答練だけ教室で受ける使い方もできます。
給付金・入会金・割引制度
一般教育訓練給付制度
対象は、雇用保険の被保険者(または被保険者だった人)で一定の条件を満たす人です。指定コースを修了すると、受講料の20%(上限10万円)がハローワークから支給されます。制度を使うには、講座の申し込みとは別に、TACへの申請書の提出が必要です。
| 科目 | 給付金の対象コース(2027年合格目標) |
|---|---|
| 簿記論・財務諸表論 | 8月・9月入学 基礎マスター+上級 |
| 法人税法・所得税法 | 9月入学 ベーシック/年内完結+上級 |
| 相続税法・消費税法 | 9月入学 基礎マスター+上級 |
| 簿財パック | 8月・9月入学 1年簿財パック |
- オンラインライブ通信講座は対象外。教室・ビデオブース、Web通信、DVD通信が対象
- 期別申込は対象外
- 5月入学の完全合格+上級は対象コースの一覧に入っていない
- 1年簿財パックは、2科目とも8月・9月入学の基礎マスター+上級を同じメディアで選ぶ必要がある
- 簿財パック以外のフリーパックは、対象コースのうち1科目分が制度の対象。目標年度が複数年にまたがるパックでは使えない
また、給付金を通学メディアで使う場合、Webフォローでの視聴は出席として扱われません。自分が支給要件を満たすかどうかは、申し込む前にハローワークで確認しておくと確実です。
常設の割引制度
キャンペーンとは別に、条件を満たせば使える割引があります。再受講割引はほかの割引と併用できないと案内されているので、複数に当てはまる人は申し込み前にどれが使えるか確認しておきましょう。
| 割引 | 対象になる人 | 割引率 |
|---|---|---|
| 再受講割引 | 過去にTAC税理士講座を受けた人 | 5% |
| NEXT割引 | TACのほかの講座を受けたことがある人 | 5% |
| 日商簿記ステップアップ割引 | TAC簿記検定講座を「本科生」で受けた人 | 10% |
ステップアップ割引は、簿記講座で目標にした試験月の翌年同月末までに申し込む必要があり、使えるのは1回限りです。本科生・パック生を分割払いにした場合は、どの割引も1年目の受講料だけが対象になります。
本科生・パック生の特典
- 1科目無料再受講制度(本科生):本科生期間中に受けた科目が不合格なら、TACのコースを1科目無料で追加受講できる
- 合格祝賀金(本科生):期間中に5科目すべてに合格すると、2年本科生は10万円、3年本科生は5万円
- 本科生延長割引:本科生期間の終了後も2年間は、単科生の受講料から20%割引
- 税理士スタート講座の無料受講(本科生・パック生):日商簿記3級レベルの知識を身につける導入講座
- オプション講座割引:本科生は50%OFF、パック生は20%OFF
無料再受講制度は、不合格の証明として税理士試験結果通知書のコピーを出すのが条件です。受験しなかった科目は対象になりません。
税理士試験の科目選びとTACの11科目対応
税理士試験は科目合格制です。会計学の2科目(簿記論・財務諸表論)と、税法から選ぶ3科目の合計5科目に合格すると合格者になります。一度に5科目を受ける必要はなく、1科目ずつ受けても構いません(国税庁「税理士試験の概要」)。
合格基準点は、各科目とも満点の60%です。税法3科目の選び方には決まりがあるので、表で確認しておきましょう。
| 区分 | ルール |
|---|---|
| 会計学 | 簿記論・財務諸表論の2科目とも必須 |
| 税法の必須枠 | 所得税法か法人税法のどちらか1科目は必ず選ぶ |
| どちらか一方だけ | 「消費税法か酒税法」「住民税か事業税」 |
| ほかの選択肢 | 相続税法・国税徴収法・固定資産税 |
TACは、この11科目すべてに講座があるのが特長です。所得税法や住民税、酒税法など、取り扱う講座が限られる科目を選びたい人でも、スクールを乗り換えずに5科目をそろえられます。
受験資格は税法科目だけにある
簿記論・財務諸表論は受験資格の制限がなく、誰でも受験できます。一方で税法科目には受験資格があり、学識・資格・職歴のいずれか1つを満たす必要があります(国税庁「税理士試験受験資格の概要」)。
- 学識:大学・短大・高専を卒業し、社会科学に属する科目を1科目以上履修した など
- 資格:日商簿記検定1級、全経簿記検定上級に合格した など
- 職歴:会計に関する事務や、税理士・弁護士・公認会計士等の補助事務に2年以上従事した など
受験資格がまだない人は、まず簿財から始めるのが自然な流れです。簿財を学ぶあいだに、日商簿記1級や職歴で税法の受験資格を満たす道も考えられます。
科目の順番にも前提知識がある
TACの案内では、法人税法・所得税法を学ぶには簿記論・財務諸表論の知識が必要とされています。事業税は法人税法の知識か同時学習、住民税は所得税法の知識が前提です。
簿記論・財務諸表論・消費税法は、日商簿記3級レベルの知識が必要です。簿記を学んだことがない人は、開講までに税理士スタート講座(全10回)を受けておくと、本編の講義についていきやすくなります。
合格実績の数字の見方
TACの公式サイトでは、2025年度(第75回)税理士試験のTAC合格者数(官報合格者数)148名が公表されています。2011年から2025年までの累計は4,242名です。
ここでいうTAC合格者は、合格に必要な講義や公開模試などがすべて入ったコースで、受験科目の半数以上を受講した人です。直前対策講座だけ、公開模試だけの受講生や、出版教材だけの購入者は含まれていません。
簿記論37.8%・財務諸表論74.6%の母集団
科目別の実績として、簿記論37.8%、財務諸表論74.6%という合格率も掲載されています。これはTAC講座生のうち、次の条件を満たした「カリキュラム修了者」を分母にした数字です。
| 条件 | 内容 |
|---|---|
| 受講コース | 2025年合格目標の簿記論・財務諸表論の各コース(通学・通信) |
| 答練・模試の提出率 | 実力完成答練+全国公開模試(全7回)の提出率が80%以上 |
| 模試の成績 | 全国公開模試でB判定以上(上位50%以内) |
対象者は簿記論682名のうち合格者258名、財務諸表論680名のうち合格者507名で、調査に協力した人の判明分です。国税庁が公表した同じ年の全体の合格率は、簿記論11.1%、財務諸表論31.9%でした。
全体の合格率は受験者全員が分母なので、条件を満たした人だけを分母にしたTACの数字とは定義が違います。ただ、「答練と模試を8割以上出し、模試で上位半分に入る」という条件は、そのまま学習の目標ラインとして使えます。
教材と質問サポート
教材はすべてTACの講師が作成し、税制改正などに合わせて毎年改訂されています。インプットとアウトプットが段階的につながる構成です。
| 区分 | 主な教材 |
|---|---|
| インプット | 基本テキスト・理論テキスト・理論マスター(基礎理論集)・理論ドクター(応用理論集)・ポイントチェック・直前対策テキスト |
| アウトプット | トレーニング(問題集)・ミニテスト・実力テスト・直前対策の各種答練・全国公開模試 |
税法科目で理論暗記の土台になるのが理論マスターです。公式サイトの合格体験記には、理論マスターを覚え込み、トレーニングと答練の解き直しを重ねて、ほかの教材に手を広げずに合格したという声が載っています。
紙の教材に加えてデジタル教材も提供され、テキストをPDFでダウンロードできます。好きなアプリでメモや書き込みもできるので、重いテキストを持ち歩かずに済みます。
質問・添削のしくみ
- 質問電話:科目によって日時は異なるが、平日21時まで開設
- 質問メール:基礎マスター+上級やベーシックなら、12月まで15回・1〜4月15回・5〜7月5回
- 採点・答案作成指導:通信メディアは答案にコメントを付けて返却。教室・ビデオブースは採点のみ
- 個別学習相談:講義後や質問電話で、学習の不安やメンタル面も相談できる
- 自習室:通信メディアの受講生も利用できる(教室の使用状況による)
Webフォローの動画はアプリでダウンロードでき、ダウンロードした動画は2週間視聴できます。デジタル教材とWebフォローの利用期限は、合格目標年度の本試験最終日までです。
申し込む前に知っておきたいデメリット
- 1科目あたりの受講料が高め。法人税法・所得税法はWeb通信でも255,000円(税込)から、入会金も別に必要な場合がある
- コースの種類が多く、選ぶのに時間がかかる。入学時期とメディアで価格も給付金の可否も変わる
- オンラインライブは給付金の対象外。対応するコース・科目も一部に限られる
- DVD通信は割高。本科生・パック生でも1科目ごとに追加受講料がかかる
- 講義と答練の量が多い。まとまった学習時間を確保できないと消化しきれない
- 公表されている合格率は簿財のみ。税法科目は官報合格者数などから判断することになる
価格の高さは、講義・教材・答練・模試・質問対応がひとまとめになっている裏返しでもあります。ほかの教材を買い足さずにTACだけで完結させるつもりかを考えると、費用の見え方が変わってきます。
スタディングと比べるとどう違うか
税理士講座の比較でよく名前が挙がるのが、スマホ学習を中心にしたオンライン講座のスタディングです。学び方の前提が違うので、何を重視するかで選び方が分かれます。
| 項目 | TAC | スタディング |
|---|---|---|
| 学び方 | 教室・Web通信・オンラインライブ・DVDから選ぶ | オンライン(スマホ・PC) |
| 講座のある科目 | 全11科目 | 簿財(2科目セット)・法人税法・消費税法・相続税法・国税徴収法 |
| 所得税法 | あり | なし |
| 価格帯 | 1科目165,000円〜(税込) | 低価格帯のパック制 |
所得税法を選びたい人、教室や答練の緊張感の中で学びたい人はTAC、費用を抑えてスキマ時間で進めたい人はスタディングが候補になります。簿財は低価格の講座で学び、必須枠の所得税法だけTACを使うといった組み合わせもできます。
TACの税理士講座が向いている人・向いていない人
向いている人
- 所得税法や住民税など、講座の少ない科目を選びたい人。11科目すべてに講座があります
- 答練と模試で本番に慣れておきたい人。答案の添削と全国公開模試がカリキュラムに入っています
- 通学と通信を使い分けたい人。科目ごとにメディアを選べ、通信でもスクーリングを使えます
- 2〜3年で5科目を計画的に取りたい人。本科生なら無料再受講や合格祝賀金の特典があります
- 教育訓練給付金を使いたい人。簿財・法人・所得・相続・消費に対象コースがあります
向いていない人
- 受講料をできるだけ抑えたい人。1科目で10万円台後半から20万円台が中心です
- 講義を細切れにしてスマホだけで進めたい人。教室講義の収録を見るスタイルが基本です
- 決まったカリキュラムに縛られたくない人。講義と答練のペースに合わせる前提の講座です
TAC税理士講座のよくある質問
Q. 通信講座だけでも合格できますか?
公式サイトの合格者メッセージには、すべての科目をTACの通信講座で学び、官報合格まで進んだという声が掲載されています。
通信でも答案の添削や質問メール・質問電話が使えるほか、スクーリングで教室のクラスに出ることもできます。
Q. 簿記の知識がなくても始められますか?
始められます。簿記論・財務諸表論・消費税法は日商簿記3級レベルの知識が前提なので、開講までに税理士スタート講座(全10回)を受けておきましょう。
本科生・パック生で申し込むと、この講座を無料で受けられます。
Q. 入会金は必ずかかりますか?
0から始まるTACの会員番号を持っていない人は、受講料とは別に10,000円(税込)がかかります。
以前にTACの講座を受けたことがある人は、番号が残っているかをTACの各校かカスタマーセンターで確認してみてください。
Q. 教育訓練給付金はどのコースで使えますか?
簿財なら8月・9月入学の基礎マスター+上級、法人税法・所得税法なら9月入学のベーシックと年内完結+上級などが対象です。
オンラインライブ通信講座は対象外なので、詳しくは給付金・入会金・割引制度で確認してください。
Q. 1科目ずつ申し込むのと本科生はどちらがいいですか?
5科目を2〜3年で取りきる計画なら、本科生は1科目無料再受講制度や合格祝賀金などの特典が付きます。
まず1科目だけ試したい人や、学ぶ科目が決まっていない人は単科生から始め、2科目目以降でパックを検討する方法もあります。
Q. 受験後、合格発表を待たずに次の科目を始めても大丈夫ですか?
合格発表後の一定期間は、受講科目やコースを変更できる科目変更制度があります。
差額の支払いが必要な場合があるほか、給付金を使う人はメディアを変えると制度を使えなくなるので注意してください。
Q. 税法科目の受験資格はどう満たせばいいですか?
大学等を卒業して社会科学に属する科目を1科目以上履修した人、日商簿記1級の合格者、会計事務などに2年以上従事した人などが対象です。
簿記論・財務諸表論には受験資格がないので、先に簿財から始める人が多い流れです。
まとめ
TACの税理士講座は、11科目すべてに対応したカリキュラムと、答練・全国公開模試を軸にした演習量が評価の中心です。公式の合格者の声でも、カリキュラムを信じて続けた、通信の質問対応に助けられたという内容が目立ちます。
選ぶときに決めておきたいのは入学時期・学習メディア・申込プランの3つです。給付金を使うなら対象コースとメディアを先に確認し、2科目以上を受けるなら本科生・パック生と単科生の総額を比べてみてください。
税理士試験は数年がかりの長い勝負です。受講料の安さだけで決めず、苦手な科目で質問できる相手がいるか、答練で本番の感覚をつかめるかも見ておきたいところです。そこまで含めて選ぶと、途中で講座を替える遠回りを避けやすくなります。
まずは無料の体験入学や講座説明会で、講義のテンポを確かめてみてください。受講料や制度の条件は変わることがあるため、申し込む前に公式サイトで最新の内容を確認しましょう。
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