CPA会計学院の公認会計士講座の評判・口コミ｜料金・デメリット・向く人を検証

公認会計士は、監査を独占業務とする会計の国家資格です。大学在学中に合格して監査法人への就職を目指す人もいれば、社会人になってから経理や財務の経験を強みに変えたくて挑戦する人もいます。

ただ、講座選びにかかるお金は小さくありません。CPA会計学院の初学者向けコースは、通信講座でも70万円台〜80万円台（税込）が中心です。合格まで早くても1年以上かかる試験なので、「どのスクールで、どのコースを選ぶか」は数年単位の生活設計そのものになります。

ここではCPA会計学院の公認会計士講座について、公式サイトに載っている合格者の声・コースと料金・サポート制度をもとに、どんな人に合うのかを見ていきます。

CPA会計学院の評判・口コミの傾向

CPA会計学院の公式サイトには、公認会計士試験の合格者の声が「在学中に合格」「働きながら合格」「通信講座で合格」などのカテゴリ別に掲載されています。見出しとして並ぶ声から、評価されている点の傾向を見ていきます。

講師を選べることを評価する声が多い

いちばん目立つのが、自分に合う講師を選べたことへの評価です。CPA会計学院では講義を複数の講師が担当していて、合う講師を選んだり、苦手な論点だけ別の講師の講義を見たりできます。

公認会計士試験は科目数が多く、学習期間も長い試験です。説明の相性が合わない講師と2年近く付き合わずに済むのは、続けやすさに直結します。

質問・相談のしやすさへの評価

「講師やチューターに気軽に相談できて孤独を感じなかった」、という声も繰り返し登場します。通信生からも、予約なしで相談できるオンラインの校舎「CPAバーチャル校」が支えになったという声が掲載されています。

分からない論点を翌日に持ち越さない仕組みは、独学との大きな違いです。地方に住んでいて校舎に通えなくても学習環境に差を感じなかった、という通信生の声もあります。

テキストと答練の質を挙げる声

テキストに重要度が明記されていて優先順位を判断しやすかった、答練や模試が本試験に近いレベルだった、という評価も目立ちます。答練で偏差値が示されるため、自分の位置を把握しやすかったという声もあります。

気になる点として押さえたいこと

いずれも公式サイトに書かれている仕様です。詳しくは後半のデメリットの章で確認していきます。

CPA会計学院のコースと料金

CPA会計学院の公認会計士講座は、はじめて学習する人向けのコースと、受験経験者向けのコースに分かれています。どのコースも通信講座・通学講座・通学・通信併用講座の3つの形態から選べます。

はじめて学習する人向けのコース

公式サイトの表示はすべて税込です。通信講座と通学講座は同じ価格で、通学・通信併用講座（通学講座に教材の自宅郵送を付けた形態）だけ高く設定されています。

申し込める初学者向けコースは時期によって入れ替わり、公式サイトでは2年速習コースや2年スタンダードコースなどが発売予定として案内されていることもあります。料金は改定されることがあるため、申し込み前に最新の金額を確認してください。

受験経験者向けのコース

受験経験者向けコースは、通学・通信併用講座にすると各コース＋30,000円（税込）と公式サイトに書かれています。論文式の科目合格者や、税理士となる資格を持つ人などには受講料の免除・割引が用意されています（給付金・割引制度の章で扱います）。

CPA会計学院のコースの選び方

1週間に何時間勉強できるかで決める

初学者向けの1.8年コース3つは、受講期間は同じでも1週間の講義ペースが大きく違います。

• 1.8年速習コース：週60時間程度の学習時間を確保できる人向け。講義は8〜9月入学なら週6〜7コマ、10〜12月入学なら翌年4月ごろまで週7〜11コマが目安で、1年目の5月短答・8月論文での合格も視野に入れる
• 1.8年スタンダードコース：大学や仕事と両立したい人向け。1年目は最重要科目の会計学を重点的に学ぶ。講義は2027年9月まで、8〜9月入学なら週3〜4コマ、10〜12月入学なら週4〜5コマが目安
• 1.8年ストレートコース：学習時間を確保しづらい社会人や学生向け。計算科目は週2〜3コマのペースで進め、5月短答・8月論文の一発合格を狙う

学習に専念できる大学生なら速習、アルバイトやサークルと両立したいならスタンダード、と考えると迷いにくくなります。公式のよくある質問では、社会人は1日約4時間で2年、1日約2.7時間で3年が合格の目安とされています。

1年スタンダードコースは短期集中型

1年スタンダードコースは、5月の短答式に照準を合わせ、学習に専念しながら一定のペースで進めるコースです。受講期間が短いぶん価格は抑えめですが、短答式の受験機会は1回です。

司法試験の合格者は短答式と論文式の一部科目が免除されるため、専用コースが別に用意されています。高校在学中の人向けの高校生専用コースは、無料の受講相談を受けてから申し込む流れです。

通信・通学・併用の選び方

どの形態でもWeb講義とデジタル教材は標準で付くので、基礎となる学習環境に差はありません。違いは、校舎でのライブ講義や自習室を使うかどうかと、教材の受け取り方です。

• 通学講座：校舎でライブ講義と答練を受けられる。教材は校舎の窓口で受け取る
• 通信講座：教材は自宅に郵送。新宿校・水道橋校・大阪梅田校でのスクーリングで、講義40回・答練20回まで出席できる。ラウンジは無料、校舎の自習室は1日1,000円で使える
• 通学・通信併用講座：通学講座に、教材の自宅郵送を付けた形態

通信講座で1.8年スタンダードコースを申し込んだ人は、手続きをすればWeb講義の視聴期限を1年延長できます。質問対応などは延長されず、受講期限までにコースや講座を変更した人は対象外です。近くに校舎がない人や、仕事の都合で通えない人は、通信講座でも大きな不利はありません。

短答式の受験回数も比べておく

コースごとに、受講期限内に受けられる短答式の回数が決まっています。速習は最大3回、スタンダードは最大2回、ストレートは1回です。

短答式は年2回あるので、1回目で届かなくても次の回で再挑戦できるコースは気持ちの余裕が違います。初めての挑戦で不安が大きい人ほど、受験機会の多いコースを選んでおくと安心です。

受験経験者は「どこまで進んでいるか」で選ぶ

短答式にまだ合格していないなら上級総合コース、短答式に合格済みで論文式だけが残っているなら上級論文マスターコースか上級論文答練コースが候補です。答練コースは改正論点講義などを除いて講義が含まれないぶん自習時間を確保しやすく、苦手な講義だけ有料オプションで足せます。

給付金・割引・支払い制度

教育訓練給付金は使えない

CPA会計学院の公式のよくある質問では、公認会計士講座は職業訓練給付金の対象ではないと案内されています。受講料は自己負担で考えておきましょう。

合格返金制度

CPA会計学院には、論文式試験の合格発表前から次のコースで学習を始められるよう、合格が確認できたら受講料を返金する制度があります。

初学者向けで対象になるのは、1.8年速習コース・2年速習コース・2年超速習コース・司法試験合格者2年コースです。初学者向けの返金額は、申し込み時の受講形態や入学時期、割引額によって変わります。上級コースの返金は、合格発表後に期間内の手続きが必要です。

有資格者・科目合格者の免除

税理士となる資格を持つ人、税理士試験の簿記論・財務諸表論の合格者、不動産鑑定士試験の合格者、会計専門職大学院の修了者などは、試験で免除される科目のカリキュラムを省いた割安な価格で申し込めます。論文式の科目合格者にも、受験経験者向けコースで科目ごとの免除額が設定されています。

免除の対象になるかどうかは、公認会計士・監査審査会に自分で確認するよう公式サイトで案内されています。

分割払い・教育ローン・CPA奨学生応援制度

• 前期・後期の2回払い：上級コースや短答受験コース、1年スタンダードコース、高校生専用コースなどは対象外
• 教育ローン：本科コースが対象で、審査あり。学生が申し込む場合は保護者の連帯保証が必要
• CPA奨学生応援制度：学費の支払いが難しい人向けの独自制度。書類と課題作文で選考し、審査通過の2か月後から月々10,000円以上、または受講満了後の翌年4月から月々15,000円以上を分割で支払う

奨学生応援制度は通年で募集しており、利用ごとに事務手数料がかかります。大学の奨学金と併用することもできます。

公認会計士試験は「短答式」と「論文式」の二段階

CPA会計学院のコース名にある「短答2回対応」「論文のみ」といった言葉は、試験の仕組みを知ると意味がつかみやすくなります。公認会計士・監査審査会が公表している内容から、試験の形を確認しておきましょう。

まず、公認会計士試験に受験資格の制限はありません。年齢・学歴・国籍を問わず誰でも受けられ、受験手数料は19,500円です。高校生でも受験できるため、CPA会計学院には高校生専用コースもあります。

短答式試験（マークシート・年2回）

短答式は12月と5月の年2回で、どちらか1回に合格すれば論文式に進めます。合格基準は総点数の70%を目安に審査会が決めます。1科目でも満点の40%に届かず、かつ下位の一定割合に入ると不合格になることがあります。

令和9年試験からは、財務会計論・管理会計論・監査論で一部英語による問題が出題されます。1.8年ストレートコースに英語対策の講座や教材が入っているのは、この変更への備えです。

論文式試験（記述・年1回）

論文式は8月に3日間かけて行われます。合格基準は52%〜54%の得点比率を目安とされ、令和9年試験から3〜4年かけて54%へ段階的に引き上げる予定です。1科目でも得点比率が40%に満たないと、不合格になることがあります。

合格の「持ち越し」ができる

短答式に合格すると、合格発表から2年を経過する日までの短答式が免除されます。論文式で一部の科目に一定の成績を取れば、その科目も2年間免除を受けられます。

令和7年試験では、出願者数22,056人に対して論文式試験の合格者（最終合格者）は1,636人で、最終合格率は7.4%でした。

合格実績の見かた

CPA会計学院は、令和7年公認会計士試験で合格者1,092名・合格者占有率66.7%と公表しています。数字の定義は公式サイトに次のように書かれています。

• 分母：公認会計士・監査審査会が公表した令和7年の論文式試験合格者数1,636名
• 分子：2025年合格目標の初学者または再受験者対象のCPA本科コースを受講した人のうち、論文式試験に合格した人

つまり占有率は「その年の合格者全体のうち、CPA会計学院の本科コース受講生が何割を占めたか」を示す数字です。CPA会計学院の受講生のうち何%が合格したかを示す「合格率」ではありません。受講生全体の人数は公表されていないため、受講すれば合格できる確率として読むのは避けましょう。

あわせて、2025年の論文式試験では全国総合成績の1位〜5位がCPA会計学院の受講生だったとも公表しています。合格者の人数とあわせて、上位層の実績も見ておくと全体像をつかみやすくなります。

教材と質問サポート

重要度A・B・Cのランク付け

CPA会計学院の教材は、すべての論点に出題可能性の高い順にA・B・Cのランクが付いています。公式サイトでは、忙しい人は重要度A・Bに絞って学ぶことで試験範囲の60%の学習で本試験問題の80%をカバーする、と説明されています。

時間に余裕がある人はCまで学ぶ、と使い分けられるのが特徴です。仕事や学業と両立する人ほど、この優先順位が助けになります。

答練と模擬試験で本番の形に慣れる

初学者向けコースには、講義のほかに答案練習（答練）が段階的に組み込まれています。確認テストやレギュラー答練で講義の範囲を確かめ、短答直前答練・論文直前答練で本試験と同じ形式と難易度の問題に取り組む流れです。

短答式・論文式それぞれの模擬試験は、本試験と同じ時間割で実施されます。論文式は3日間にわたる長丁場なので、時間配分と体力の予行演習ができるのは直前期の大きな安心材料になります。

デジタル教材は全形態で標準

本科コースでは、講義動画・Webテキスト・音声ダウンロードが受講形態にかかわらず無料で付いてきます。

• Web講義は倍速視聴に対応し、スマホアプリで動画をダウンロードしておけばオフラインでも見られる
• Webテキストはマーカーや付箋、全テキストの一括検索ができる
• Web問題集では科目・分野・重要性を選んで問題を解け、間違えた問題だけをくり返し出題することもできる

テキスト代は受講料に含まれています。ただし六法などは各自で購入する必要があります。

質問・相談の窓口

すべての校舎に合格者チューターが常駐しているのも特徴です。校舎とは別に、大宮・津田沼・渋谷・国立・横浜・名古屋・京都・神戸・難波・博多の10か所にラウンジ（自習室）があり、本科生なら通学・通信を問わず無料で使えます。ただし、ラウンジには講師が常駐していません。新宿・水道橋・早稲田・日吉・大阪梅田の5校舎の自習室は、通信講座の場合「自習室ビジター利用サービス」で1日1,000円（税込）がかかります。

CPA会計学院のデメリット・注意点

価格の高さは、質問体制や答練の量とセットで考えたいところです。一方で、学習時間を十分に取れない時期に速習コースを選ぶと、講義の消化に追われるおそれがあります。

申し込む前に、無料の体験講義や個別相談で、ペースに付いていけるかを確かめておくと後悔が少なくなります。資料請求をすると、簿記3級相当の入門講義動画とテキストも送られてきます。

TACの公認会計士講座との違い

CPA会計学院と比べられることが多いのが、資格の学校TACです。どちらも通学と通信を選べる大手スクールなので、公式サイトで確かめられる主な違いを並べてみます。

TACは2025年の論文式試験で、TAC本科生の合格者を313名と公表しています。TAC本科生合格者は、合格に必要な科目をすべてTACのコースで受講して最終合格した人と定義されています。

CPA会計学院の1,092名とは数え方が違うため、人数をそのまま比べるより、定義を読んだうえで参考にするのが安全です。

価格帯が近いぶん、決め手は相性になります。質問・相談の窓口の多さや、合格者が多く集まる環境を重視するならCPA会計学院。日商簿記1級を中間目標に置きながら、長年の実績を持つスクールで学びたいならTACも候補に入ります。

CPA会計学院が向いている人・向いていない人

向いている人

• 大学在学中の合格を目指し、学習時間をまとまって確保できる人
• 分からない論点をその日のうちに講師やチューターへ聞きたい人
• 地方在住でも、オンラインで勉強仲間や相談相手を持ちたい人
• 講師の説明の相性を重視し、自分に合う講義を選びたい人
• 受講料が高くても、答練・模試・サポートまで一式そろった環境を選びたい人

向いていない人

• 受講料をできるだけ抑えたい人、給付金を使いたい人
• 週に数時間しか学習時間を取れず、まずは会計の入門だけ試したい人
• 質問や面談をほとんど使わず、教材だけで独学に近い形で進めたい人

費用を抑えたい場合は、短答式に絞ったコースやオンライン完結型の講座から検討する方法もあります。

CPA会計学院の公認会計士講座でよく聞かれる質問

Q. 簿記の知識がなくても始められますか？

A. 始められます。初学者向けコースは、簿記3級・2級相当の内容を学ぶ入門講義からスタートします。
簿記を学んだことがある人は、続きの内容から始めるよう調整もできます。

Q. 通信講座でも合格できますか？

A. 公式サイトでは、通信講座も通学講座と同じカリキュラム・講義・教材を使うと案内されています。
合格者の声にも「通信講座で合格」のカテゴリがあり、CPAバーチャル校での相談を活用した声が多く掲載されています。

Q. 働きながらでも合格を目指せますか？

A. 目指せます。公式のよくある質問では、1日約4時間なら2年、1日約2.7時間なら3年が目安とされています。
コースは、計算科目を週2〜3コマで進める1.8年ストレートコースなど、ペースの緩やかなものから選ぶと無理がありません。

Q. 合格者占有率66.7%は合格率のことですか？

A. 違います。令和7年の論文式試験合格者1,636名のうち、CPA本科コース受講生の合格者1,092名が占める割合です。
受講生全体に対する合格率ではない点に注意してください。

Q. 教育訓練給付金は使えますか？

A. 公式のよくある質問で、公認会計士講座は給付金の対象ではないと案内されています。
支払い面では、前期・後期の2回払い、教育ローン、CPA奨学生応援制度が用意されています。詳しくは給付金・割引・支払い制度の章を確認してください。

Q. 途中で通学から通信に変えられますか？

A. 受講期間中の受講形態の変更はできます。
ただし変更後の形態によっては追加の支払いが必要になるため、各校舎の受付で確認してください。

Q. 途中で解約するとどうなりますか？

A. 申込規約では、経過した月数に応じて未受講分の受講料相当額を計算し、そこから解約手数料（未受講分の20%、上限5万円）とキャッシュバック額を差し引いた金額を返金すると定められています。受講料を納付した日を含む8日間なら、無条件で申し込みを撤回できます。
CPA奨学生応援制度で分割払いをしている場合は、提供済みの受講料相当額を一括で支払います。

まとめ

CPA会計学院の公認会計士講座は、公式サイトの合格者の声を見ると、講師を選べること、質問・相談のしやすさ、重要度が明確なテキストと答練への評価が中心です。一方で、初学者向けコースは70万円台〜80万円台（税込）と高く、給付金も使えません。

講座選びで本当に大事なのは、合格者数の大きさより、自分の生活で2年近く続けられるペースかどうか。1.8年の3コースは同じ期間でも中身がまったく違うので、体験講義や個別相談で週のコマ数を確かめてから決めると安心です。

料金や制度、販売中のコースは変わることがあります。申し込み前に公式サイトで最新の内容を確認してください。

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