資格の大原の公認会計士講座の評判・口コミ｜料金・デメリット・向く人を検証

監査法人で専門職として働きたい人、経理や財務のキャリアを一段上げたい人、大学に通っている間に大きな資格を取っておきたい人。公認会計士は、そうした目標を持つ人が最終的にたどり着きやすい会計系の国家資格です。

ただ、学習期間は年単位で、講座の費用もまとまった金額になります。資格の大原の公認会計士講座を見ても、短答式に絞ったパックは500,000円（税込）、論文式まで一貫して学ぶ初学者コースは770,000円〜820,000円（税込）と、選ぶコースで負担が大きく変わります。

ここでは大原の公認会計士講座について、公式サイトに掲載された合格者の声、コースごとの料金、サポートの中身をもとに、どんな人に合う講座なのかを掘り下げていきます。

大原の公認会計士講座の評判・口コミの傾向

大原の公式サイトには、公認会計士講座の「喜びの声」として合格者のコメントが複数ページにわたって掲載されています。名前を伏せて内容の傾向だけを拾うと、評価は次の4つに集まっています。

演習の量が多く、復習するだけで論点を網羅できた

もっとも目立つのが演習量への評価です。「他の予備校と比べて演習が多いと感じて選んだ」「演習を復習するだけで必須論点をかなりカバーできた」といった声が並びます。

計算科目のステップ演習を繰り返して計算力がついた、論文式で演習と同じような問題が出た、という声もあります。配られた教材だけをやり切れば合格ラインに届くと感じた人が多いのが、大原の声の特徴です。

質問と相談の窓口が多く、疑問を翌日に残さない

授業の前後に講師へ直接質問できた、校舎が遠くてもオンライン質問で移動せずに解決できた、という声も目立ちます。学習の進め方や科目ごとの時間配分まで相談に乗ってもらえた、という内容もありました。

定期的な個別面談で、大学の予定との兼ね合いまで相談できたという声もあります。勉強の中身と進め方の両方を相談できる点が、安心材料として挙がっています。

カリキュラムがペースメーカーになった

「授業や演習に参加していれば自然と理解が進んだ」「学習を半ば強制してくれる環境が合格の決め手だった」という声も複数あります。計算がある程度固まってから理論に入る順番が合っていた、という具体的な感想も見られました。

公認会計士の勉強は、何をどこまでやるか迷い出すと止まりがちです。やることが日程で決まっている安心感を評価する人が多い印象です。

仲間の存在と就職サポート

同じ目標の仲間と毎日勉強する環境がモチベーションになった、就職活動の模擬面接が本番で役立った、という声もあります。

気になる点として押さえておきたいこと

いずれも公式サイトに書かれている仕様や掲載内容です。詳しくは後半のデメリットの章で見ていきます。

大原の公認会計士講座のコースと料金

これから学習を始める人向けのコースは、学習を始める時期と、短答式・論文式のどこまでを一気に狙うかで分かれています。主なコースの一般価格は次のとおりです。

価格は公式サイトの一般価格（税込）で、時期によって早期申込などのキャンペーン価格が設定されることがあります。大原グループの講座を初めて申し込む人は、受講料とは別に入学金6,000円（税込）がかかります。

簿記の学習歴で受講料が変わる

大原の初学者コースは、簿記をどこまで学んだかで申込み区分が分かれ、受講料も変わります。すでに簿記を学んでいる人は、そのぶん入門部分が省かれる形です。

短答集中合格パックの場合は、簿記未修者は入門セット（20,000円）、3級修了者は入門セット（10,000円）をあわせて申し込む仕組みです。いずれも税込の一般価格です。

2年・1.5年ロング・Wチャンスの各コースには、前期分だけを先に申し込む分割申込みの区分もあります。前期分の受講料は、2年初学者合格コースが436,000円〜、1.5年ロングが432,000円〜、Wチャンスが448,000円〜（いずれも税込）です。

通学でも通信でも受講料は同じ

主要な初学者コースは、教室通学・映像通学・Web通信のどれを選んでも一般価格が同じです。通う校舎が近くにあるかどうかではなく、自分が続けやすい形で選べます。

Web通信の講義は、決まった時間に配信されるライブ配信、実際の教室講義を収録したもの、スタジオで収録した初学者向け講義の3種類から選べます。講義を欠席したときの補講や復習にもWeb講義が使えるため、仕事の繁忙期が読めない人でも組み立てやすい形です。

受験経験者向けのコース・パック

短答対策パックは、短答直対演習と全国統一公開模擬試験を組み合わせたアウトプット中心の内容です。ある程度学習が進んでいる人の再受験向けと案内されています。

大原の公認会計士講座の選び方

学習を始める季節で、初学者コースはほぼ決まる

春から夏に始めるなら2年初学者合格コース、秋から始めるなら1.5年ロング初学者合格コースが基本の選択肢です。どちらも同じ合格目標年度に向かうので、違いは最初の数か月にどれだけ余裕を持たせるかです。

公式サイトの合格者の声では、2年コースは学習開始後の数か月に余裕があり、大学生活と両立しやすかったと語られています。計算科目の講義日程にゆとりがあり、毎回の復習時間を確保できたという声もありました。

働きながらなら「短答集中＋論文対策」の組み合わせ

大原は、短答集中合格パックと論文対策初学者合格コースの組み合わせを社会人向けとして案内しています。短答対策期は週2回程度のカリキュラムで、講義の総復習に絞った構成です。

働く人にとって一番の壁は、平日の勉強時間が細切れになること。まず短答式の合格だけに照準を合わせ、合格後に論文対策へ進むという段階の踏み方は、途中で燃え尽きにくい進め方です。

短期で挑みつつ保険も欲しいならWチャンス

Wチャンス初学者合格コースは、短期合格を狙いながら、結果に応じて翌年まで学習を続けられる設計です。短答式の受験は最大4回に対応しています。

最初の目標年度で思うような結果が出なかった場合、継続して学ぶ上級コースのカリキュラムが無料で提供されます。学習が遅れたときに、手数料なしで翌年合格目標のコースへ移れる制度もあります（変更できる期間は公式サイトで確認してください）。

受験経験者は「どこから戻るか」で選ぶ

論点を一通り学んだ人はコンパクトな経験者専用講義の上級フルパック、基礎から立て直したい人は上級ベーシックが目安です。短答式に受かっている人（短答免除者）は、論文対策に絞った上級論文総合合格コースが用意されています。

入学金・給付金・割引制度

入学金は初回のみ6,000円

大原グループの講座（通学・通信）に初めて申し込む人は、受講料とは別に入学金6,000円（税込）が必要です。入学金がかかるのは初めて申し込むときだけで、簿記など大原の講座を受けたことがある人は不要です。

教育訓練給付金の指定講座一覧には掲載がない

大原が公開している一般教育訓練給付・特定一般教育訓練給付の指定対象講座一覧（通信講座、首都圏・関西圏・九州圏・札幌の各校）を見ると、簿記・税理士・社労士などは載っていますが、公認会計士講座は掲載されていません。

対象講座は見直されることがあるため、受講を決める前に公式サイトの最新の一覧を確認してください。

常設の割引制度

いずれも一般価格からの割引で、キャンペーン価格や他の割引との併用はできません。申込み後にさかのぼって適用することもできないので、使える割引がないか、申し込む前に確かめておきましょう。

受講料はクレジットカードの分割払いやリボ払い、教育ローンでも支払えます。教育ローンは、学生や無職の人、20歳未満の人（既婚者を除く）が申し込む場合、連帯保証人が必要です。

短答式・論文式の合格基準と、大原の科目選び

公認会計士試験は、公認会計士・監査審査会が実施する国家試験です。受験資格の制限はなく、年齢・学歴・国籍を問わず誰でも受験できます。試験はマークシートの短答式と、記述の論文式の2段階です。

短答式は例年、第Ⅰ回が12月、第Ⅱ回が5月に行われ、どちらか一方に合格すれば論文式に進めます。受験手数料は19,500円です。

1科目でも40%に届かないと不合格になりうる

短答式・論文式とも、合計点が基準を超えていても、1科目でも得点比率が40%に満たないと不合格になることがあります。得意科目で稼ぐだけでは通らない試験です。

論文式の基準は長く「52%」が目安でしたが、令和9年試験から3〜4年かけて「54%」へ段階的に引き上げる予定と公表されています。

計算科目は反復演習で土台を固める

大原は短答式試験に向けて、知識の定着と速い処理を徹底錬成するための「計算猛特訓」や理論学習法セミナーを実施しています。計算科目は、コンパクトな演習を繰り返すステップ演習を財務会計論・管理会計論・租税法で定期的に行います。

合格者の声にも、計算がある程度固まってから理論に入る順番が自分に合っていたという感想がありました。

1科目でも40%を割ると不合格になりうる試験なので、計算で土台を固めてから理論へ広げる流れには筋が通っています。

短答合格には「2年間の猶予」がある

短答式に合格した人は、合格発表の日から2年を経過する日までに行われる短答式試験が免除されます。論文式で不合格になっても、翌年・翌々年は論文式から受け直せる仕組みです。

大原のWチャンスや上級論文系のコースは、この仕組みを前提に組まれています。短答免除者割引が上級論文系のコースに設定されているのも、同じ流れです。

選択科目は経営学・経済学・統計学から選ぶ

論文式の選択科目は、制度上は経営学・経済学・民法・統計学の4つから1つを選びます。大原の初学者コースや上級コースの申込み画面で選べるのは、経営学・経済学・統計学の3つです。

法学部出身などで民法を選択したい人は、申し込む前に対応を問い合わせておくと安心です。

短答式の一部で英語の出題が始まる

令和9年試験から、短答式の財務会計論・管理会計論・監査論の3科目で、一部英語による問題が出題されます。大原は国際資格講座のAbitusとパートナー契約を結び、会計の専門用語や英文問題の読み方を扱う英語対策教材を用意しています。

合格実績の見方

大原は公認会計士試験の合格者数を、年ごとの実数で公表しています。直近5年分は次のとおりです。

5年間の累計は1,302名で、そのうち初学者コースの合格者が609名、在学中合格者が721名と示されています。

数字の条件もはっきり書かれています。「大原生合格者」とは、合格目標年度に全国大原グループの公認会計士コースで、合格に必要な科目の講義等をすべて受講して最終合格した人のことです。公開模試だけの受講生、出版教材だけの購入者、資料請求者などは含まれません。

一方で、受講生全体の人数（分母）は公表されていないため、合格率として他校と比べることはできません。合格者数は「どれだけの人がこのカリキュラムを最後までやり切って受かったか」を見る数字として受け止めるのが素直な読み方です。

教材と質問・学習サポート

講師がつくるオリジナル教材

テキスト・問題集・解答解説（COMPASS）は、教壇に立つ講師が試験傾向を分析して毎年作成しています。短答式の理論対策には一問一答形式の「肢別チェック」、論文式向けには持ち歩けるB6判の「ポケットコンパス」が用意されています。

テキストと問題集はスマホやタブレットでも閲覧でき、ダウンロードやマーカー、メモ書きにも対応しています。Web講義は最大2倍速で再生でき、専用アプリに講義動画をダウンロードしておけば通信量を気にせず視聴できます（パソコンへのダウンロードは不可）。

演習は段階的に積み上がる

• 確認テスト・授業内演習：単元ごとに理解度を確かめる
• ステップ演習：財務会計論・管理会計論・租税法の計算をコンパクトな問題で反復
• 短答実力養成演習：理論の最重要項目を総チェック
• 短答直対演習・論文基礎／応用／直対演習：本試験レベルで答案作成力を仕上げる
• 全国統一公開模擬試験：全国で延べ数千名が受験する模試で位置を確かめる

短答直対演習や公開模試の個人別成績表はWebで確認でき、成績分布表も2週間ごとに更新されます。自分の位置が数字で見えるので、通信で一人で学ぶ人ほど助けになる仕組みです。

質問・相談の窓口

質問も学習戦略の相談も回数無制限・予約不要とされています。公認会計士講座には常勤の講師が全国で91名在籍していて、各科目の講師が職員室に常駐しているのも大原の特徴です。

通信の受講生も全国の大原の自習室を無料で使え、オンライン自習室も用意されています。試験が終わるとすぐに就職セミナーや相談会が開かれ、全国の就職情報の共有やES添削といった就職サポートも受けられます。

大原の公認会計士講座のデメリット・注意点

教材の先送りができない点は、見方を変えると「日程に沿って進む」前提の設計です。自分のペースで一気に先へ進みたい人より、決まったリズムで長く続けたい人に合う作りといえるかもしれません。

TAC・CPA会計学院の公認会計士講座との違い

大手の予備校として比較されやすいTAC、CPA会計学院と、秋から始めて短答式を2回受けられる初学者コースで並べると次のようになります。

いずれも各社公式サイトの通常価格で、時期によってキャンペーン価格が設定されることがあります。TACは教材費・消費税込みの一括払いの受講料で、会員番号を持っていない人は別途入会金10,000円（税込）がかかります。

価格帯は3社とも近く、決め手になるのは料金よりも学び方の相性です。大原は簿記の学習歴で受講料が段階的に下がる点と、通学・通信で受講料が変わらない点がはっきりしています。

演習の多さや常勤の講師への相談のしやすさに価値を感じるなら大原、ほかの2社は講座の設計やフォロー体制を公式サイトで見比べながら、体験講義で雰囲気を確かめてみるのがおすすめです。

大原の公認会計士講座が向いている人・向いていない人

向いている人

向いていない人

大原の公認会計士講座でよく聞かれる質問

Q. 簿記の知識がまったくなくても大丈夫ですか？

A. 大丈夫です。初学者コースは簿記の学習レベルに応じてカリキュラムが組まれていて、簿記未修者向けの申込み区分があります。
簿記3級や2・1級を学んだ人は、それぞれの区分で申し込むと受講料が下がります。

Q. 通信と通学で受講料は変わりますか？

A. 2年・1.5年ロング・Wチャンスなどの主要な初学者コースは、教室通学・映像通学・Web通信で一般価格が同じです。
通信で申し込んだ人も、全国の大原の自習室を無料で使えます。

Q. 入学金はかかりますか？

A. 大原グループの講座を初めて申し込む人は、受講料とは別に入学金6,000円（税込）がかかります。
過去に大原の講座を受けたことがある人は不要です。割引制度の詳細もあわせて確認してください。

Q. 公認会計士講座で教育訓練給付金は使えますか？

A. 大原が公開している一般教育訓練給付・特定一般教育訓練給付の指定対象講座一覧に、公認会計士講座は掲載されていません。
一覧は見直されることがあるので、申し込む前に最新版を確認してください。

Q. 働きながらでも続けられますか？

A. 大原は、短答集中合格パックと論文対策初学者合格コースの組み合わせを社会人向けとして案内しています。
短答対策期は週2回程度のカリキュラムで、講義を欠席してもWeb講義で補えます。

Q. 質問は何回までできますか？

A. 質問も学習戦略の相談も回数無制限・予約不要です。
オンラインや電話は月〜土の16時〜19時、Mobile-O-haraからの質問メールは常時受け付けています。

Q. 合格後の修了考査の対策もありますか？

A. あります。修了考査対策パックA（186,000円）やパックB（176,000円）などがWeb通信で用意されています（いずれも税込）。
一般価格120,000円以上の大原の公認会計士講座を受講した人は、対象パックが20%OFFになる割引もあります。

まとめ

大原の公認会計士講座は、公式サイトの合格者の声を見ると、演習量の多さ、質問と相談のしやすさ、カリキュラムがペースメーカーになる点への評価が中心です。一方で、給付金を使えない点と、総額の大きさは最初に受け止めておく必要があります。

公認会計士の受験は、才能よりも「やめずに続けた期間」がものを言う試験です。講座選びで本当に見るべきなのは、しんどい時期に誰に相談できて、次に何をやればいいかが示されているかどうか。そこに安心を求める人にとって、大原は有力な候補になります。

料金やコースの内容、割引の条件は変わることがあります。気になるコースが決まったら、公式サイトで最新の内容を確認し、体験講義や個別相談も活用してみてください。

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