資格の大原の税理士講座の評判・口コミ｜料金・デメリット・向く人を検証

会計事務所や税理士法人に転職したい、経理の仕事で専門性を身につけたい、いつかは自分の事務所を開きたい。税理士を目指す理由は人それぞれですが、多くの人が働きながら数年かけて5科目をそろえていきます。

長く付き合う講座だからこそ、名前がよく挙がるのが資格の大原です。9月開講の初学者向けコースは、Web通信でも簿記論1科目232,000円（税込）。通信専門の講座と比べると高めの価格帯ですが、そのぶん講義・答練・模試までが1つのコースにそろっています。

合格者の声から見える評判の傾向、科目ごとの料金、官報合格占有率の読み方、そして申し込む前に知っておきたい弱点まで、順に見ていきます。

資格の大原の税理士講座が合う人・合わない人の分かれ目

大原の税理士講座の評判・口コミの傾向

大原の公式サイトには、官報合格者の合格体験記が多数掲載されています。個別の声を切り取るのではなく、掲載内容から読み取れる傾向で見ると次のとおりです。

評価されている点

全体を通して多いのは、「言われたことを毎週こなしていけば合格ラインに届いた」という趣旨の声です。税理士試験は理論暗記と計算演習を1年近く積み上げる試験なので、ペースメーカーとしての役割を評価する人が多いのもうなずけます。

気をつけて読みたい点

公式に載るのはあくまで合格者の声です。自分と近い立場（働きながら通信で、など）の体験記を探して読むと、実際の生活のイメージがつかみやすくなります。

大原の税理士講座の科目・コースと料金

大原の税理士講座は、科目ごとにコースを申し込む形です。初めて学ぶ人の定番は「初学者一発合格コース」で、9月に開講して翌年8月の本試験を目指します。

下の表は、9月開講・初学者一発合格コースの一般価格です。科目の重さで3つの価格帯に分かれ、同じ科目でも受講スタイルによって金額が変わります。

表の金額はすべて税込の一般価格で、1科目あたりの受講料です。大原グループの講座に初めて申し込む人は、別に入学金6,000円（税込）がかかります。時期によってキャンペーンや割引が実施されることもあるため、申し込む前に公式サイトで最新の金額を確かめてください。

講義の回数は科目によって違い、Web通信の場合で簿記論が全57回、法人税法が全79回、消費税法が全41回です。テキスト・問題集から直前期の模擬試験までが受講料に含まれているので、答練や模試を別に買い足す必要はありません。

簿記論と財務諸表論を同時に学ぶなら、2科目をまとめた「簿記・財表初学者一発合格パック」もあります。9月開講のWeb通信で398,000円（税込）です。

受講スタイルは5種類

同じコースでも、学び方は次の5つから選べます。教室に通う2つのスタイルと、自宅で学ぶ3つの通信スタイルです。

Web通信は最大2倍速で再生でき、専用アプリに講義動画をダウンロードすればオフラインでも見られます（パソコンへのダウンロードは不可）。教室通学・映像通学・DVD通信で学ぶ人も、講義をWebで見られる欠席フォローがあるので、仕事で出られない週があっても遅れを取り戻しやすくなっています。

資料通信は講義がないぶん受講料が抑えられていて、9月開講の簿記論・財務諸表論なら156,000円（税込）です。公式では、学習経験があり、教材があれば自分で進められる人向けと案内されています。

1講義60分の「時間の達人シリーズ」

Web通信では、教室講義を収録した映像のほかに、1講義60分に内容を凝縮した「時間の達人シリーズ」も選べます。1チャプターが10分以内に区切られているので、通勤中や昼休みの短い時間でも1区切りずつ進められます。

9月開講の初学者一発合格コースでは、簿記論・財務諸表論・相続税法・消費税法で選べます。教室講義スタイルで申し込み、時間の達人シリーズのWebフォローを有料で追加する使い方も可能です。

ライブで学べるオンライン校「オハライブ」

自宅にいながら決まった時間の講義に参加したい人向けには、参加型のWebライブ講義「オハライブ」があります。リアルタイムで講義を受け、講義の前後に講師へ質問できるのが特徴です。

9月開講の初学者一発合格コースでは、簿記論・財務諸表論・消費税法で開講されています。通信でも、ひとりで録画を見続けるより誰かと一緒に進めたいタイプの人には選択肢になります。

初学者・経験者別のコースと開講時期の選び方

大原の税理士講座は、学習経験と「いつから始めるか」によって、選ぶコースが変わります。

初学者向けの主なコースを開講時期で並べると、次のようになります。自分が学習を始められる時期から見ていくと選びやすくなります。

初めて学ぶ人は5月か9月の「一発合格コース」

9月開講の初学者一発合格コースは、大原の定番です。簿記論なら、9月〜12月の基礎期に本試験の出題項目の60〜80％を一巡し、1月から応用期、直前期へと進みます。

簿記論の講義は基礎期が週2回、1月以降は週1回のペースです。年明けからは講義が減るぶん、復習と答練に時間を回せます。消費税法のように、最初から週1回ペースで進む科目もあります。

簿記論・財務諸表論には5月開講の初学者一発合格コースもあり、こちらは最後まで週1回ペースの講義です。Web通信の受講料は9月開講と同じ232,000円（税込）なので、早めに始めて1週あたりの負担を軽くしたい人に向いています。

年明けから始めるなら「短期合格コース」

年末以降に学習を決めた人向けに、1月開講の初学者短期合格コースも用意されています。本試験までの期間が短いぶん、1週あたりの学習量は多くなります。

9月開講のコースも、開講日を過ぎてから申し込めます。通信講座は随時入学に対応しているので、「少し出遅れた」と感じても、まずは途中からの受講プランを確認してみてください。

学習経験がある人は経験者向けコース

一度学習した科目に再挑戦する人には、9月開講の「経験者年内完結コース」と「経験者年内完結＋完全合格コース」があります。年内完結コースは週1回ペースで講義と問題演習を進める内容で、簿記論のWeb通信は63,000円（税込）です。

公式サイトには経験者のための科目・コース選択の診断ツールもあり、どのコースが合うかを数ステップで絞り込めます。

反対に、簿記の学習経験がまったくない人は、本編の前に「税理士入門コース（全7回）」で簿記の基礎を固めておくと、簿記論の講義についていきやすくなります。公式のよくある質問でも、科目によっては簿記3級レベルの知識が必要とされています。

教育訓練給付・入学金・割引制度

9月開講のWeb通信は給付金の対象商品がある

9月開講の初学者一発合格コースは、Web通信で開講している全科目に教育訓練給付制度（一般教育訓練）の対象商品が用意されています。申し込みのときに、給付金対象の商品を選ぶ形です。

この制度は、雇用保険の加入期間など一定の条件を満たす人が指定講座を修了すると、受講料の一部がハローワークから支給されるものです。通信講座はコースごとに給付金の申込期限が設けられているので、受講するコースの期限を公式サイトで確認してから申し込んでください。

注意したいのは、割引との関係です。複数科目の申込特典やキャンペーンなどで割引を受けると、その割引額は給付金の計算のもとになる受講料から差し引かれます。自分が支給の条件を満たすかどうかとあわせて、申し込む前にハローワークで確認しておくと確実です。

入学金は大原グループで初めての人だけ

大原グループの講座（通学・通信）に初めて申し込む人は、受講料とは別に入学金6,000円（税込）がかかります。過去に大原グループの講座を申し込んだことがある人にはかかりません。

大原受講生割引と、時期ごとの割引制度

過去に大原の講座を申し込んだことがある人や受講中の人は、大原受講生割引（3％OFF）を使えます。対象は、単体で一般価格20,000円以上の講座を申し込んだことがある人です。キャンペーン価格やほかの割引とは併用できず、大学生協などで申し込む場合は対象外です。

このほか、開講時期に合わせて次のような割引制度も用意されています。

どちらも対象期間や対象コースが決まっていて、組み合わせられる割引とそうでないものがあります。簿財パックが対象外になるものもあるので、複数科目をまとめて申し込む予定の人ほど、条件をよく確かめてから申し込みましょう。

支払いはクレジットカードの分割払いやリボ払いのほか、教育ローンも利用できます。

5科目をどう組み立てるか｜税理士試験の科目と受験資格

税理士試験は、国税庁（国税審議会）が実施する国家試験です。受験する科目の組み合わせは、講座選びよりも先に考えておきたいテーマです。

会計2科目＋税法3科目で合格

試験は全11科目で、会計学の2科目（簿記論・財務諸表論）と、税法から選ぶ3科目の合計5科目に合格すると税理士試験の合格者になります。合格基準点は各科目とも満点の60パーセントです。

科目合格制なので、一度に5科目を受ける必要はなく、1科目ずつ受けて合格を積み上げられます。働きながら毎年1〜2科目ずつ進める人が多いのはこのためです。

大原なら必須科目を所得税法でも法人税法でも選べる

税法の必須枠は所得税法か法人税法のどちらかです。通信講座の中には法人税法しか扱っていないものもありますが、大原は全11科目に講座があるので、所得税法を選ぶ人も同じ学校で5科目をそろえられます。

個人の確定申告に関わりたいなら所得税法、法人のクライアントを中心に見たいなら法人税法、というのが一般的な考え方です。合格体験記では、就職先の実務を意識して法人税法と消費税法を組み合わせた人や、理論中心の国税徴収法を得意分野として選んだ人の声が見られます。

受験資格は会計科目なら不要

令和5年度（第73回）試験から、簿記論・財務諸表論は受験資格の制限がなくなり、誰でも受験できるようになりました。

一方、税法科目には受験資格があります。学識・資格・職歴の3つの分野で要件が決められていて、いずれか1つを満たせば受験できます。

受験資格がまだない人は、まず簿財2科目から始めるのが自然な流れです。税法科目に進む前に、自分がどの要件で受験できるかを国税庁のページで確認しておきましょう。

官報合格占有率48.5％の読み方

大原の公式サイトでは、2025年度（第75回）税理士試験の大原生の官報合格占有率48.5％が大きく掲げられています。「官報合格」とは、5科目すべてに合格して税理士試験の合格者になることです。

この数字の対象になる「大原生合格者」には条件があります。全国の大原グループで、合格するための授業・模擬試験などがすべて含まれたコースを、合格に必要な受験科目の過半数で受講した人です。

公開模試だけの受講生、市販教材だけの購入者、資料請求者などは含まれていないと明記されています。

数字の意味を知ったうえで見ると、官報合格まで進む人の多くが、大原のコースを主に使っていたという実績として読むのがちょうどよい距離感です。自分が合格できる確率を示す数字ではないので、講座選びでは教材や学び方の相性とあわせて判断してください。

教材・答練と質問サポート

講師が毎年作る教材と段階的なテスト

テキストや問題集は、大原の講師が作成するオリジナル教材です。テキストは図解と具体例を多く使った作りで、演習問題は講師が毎年新作・改訂しています。

理解度の確認は、段階を踏んで進みます。9月開講の簿記論を例にすると、流れは次のとおりです。

直前期の模擬試験は、実力判定公開模擬試験（4回）・プレ模擬試験（2回）・直前対策模擬試験（3回）・全国統一公開模擬試験（1回）・直前予想模擬試験（2回）です。出題範囲ありの模試で総復習をし、範囲なしの模試で本番と同じ状況を体験する流れです。

これらの模試は、通信生でも教室で受ける振替ができます。本番に近い緊張感で解いてみたい人には心強い仕組みです。

質問は来校・電話・Webの3通り

Web通信の簿記論コースでは、質問の方法として来校・電話・Mobile-O-hara（Web）の3つが用意されています。Mobile-O-haraでの質問は45回までです。来校と電話は、受付の曜日・時間が学校や講師の在籍状況によって変わります。

各校の自習室も、対象コースの受講期間中は利用できます。家では集中しにくい人にとっては、通信で申し込んでも通える場所があるのは安心材料です。

通信講座には、学習の進み具合などを講師に相談できる学習サポート制度もあります。ひとりで学んでいて計画が崩れたときに、立て直しの相談先があるのは通信生にとって心強いところです。

Web講義の視聴、質問、採点問題の回答ができるのは、合格目標年度の本試験終了日までです。

科目合格後の就職・転職サポート

税理士試験は、1科目でも合格すれば会計事務所などへの就職を考えられる試験です。大原では本試験後の8月と、合格発表後の12月に就職面談会を開いていて、税理士法人や税理士事務所へ就職する受講生も多いと案内されています。

学習と並行して業界で働き始める人にとっては、受験指導と就職の相談先が同じ学校にある点も判断材料になります。

申し込む前に知っておきたいデメリット

いずれも「予備校型の講座」としての性格から来るものです。価格と引き換えに、ペース管理と演習量を買うと考えられるかどうかが、大原を選ぶかどうかの分かれ目になります。

TACの税理士講座との違い

大原と並んで比較されやすいのが、同じく通学と通信の両方を持つ資格の学校TACです。どちらも全11科目に対応した予備校型の講座で、公表されている事実を並べると次のようになります。

合格実績はどちらも2025年度試験について各社が公表したものです。価格はコースの内容や開講時期が異なるので、目安として見てください。

大原は占有率、TACは人数と、実績の出し方も違います。どちらが上かを数字だけで決めるのは難しいため、無料の体験講義や説明会で講義のテンポ、教材の見やすさ、通える校舎の場所を比べてみるのがおすすめです。

大原の税理士講座が向いている人・向いていない人

向いている人

向いていない人

大原の税理士講座のよくある質問

Q. 簿記をまったく学んだことがなくても大丈夫ですか？

初学者向けのコースは、初めて学ぶ人を前提にカリキュラムが組まれています。
簿記の知識がまったくない人向けには「税理士入門コース（全7回）」もあるので、本編の前に基礎を押さえておくと安心です。

Q. 通信講座でも大原の強みは生かせますか？

教材・答練・模試は通学と同じものを使い、直前期の模試は教室で受ける振替もできます。
質問は電話とWebでもできるので、校舎が遠くても学習は進められます。自習室や来校質問は、近くに校舎がある人ほど活用しやすくなります。

Q. Web通信と教室通学は、どちらを選べばいいですか？

決まった曜日に校舎へ通えるなら、教室通学は学習のペースを保ちやすいスタイルです。受講料は、教室通学のほうがWeb通信より少し高めに設定されています。
仕事や家庭の事情で時間が読めない人は、Web通信で始めて、直前期の模試だけ教室で受ける使い方もできます。

Q. 9月開講のコースに途中から申し込めますか？

開講日を過ぎてからの申し込みにも対応しています。
通信講座は随時入学が可能なので、出遅れたと感じたら、途中からの受講プランを公式サイトや相談窓口で確認してみてください。

Q. 教育訓練給付金は使えますか？

9月開講の初学者一発合格コースは、Web通信の各科目に給付金対象の商品があります。
給付金を使うには申込期限までの手続きと、支給条件を満たしていることが必要です。詳しくは給付金・入学金・割引制度で紹介しています。

Q. 官報合格占有率48.5％は合格率のことですか？

合格率ではなく、その年の官報合格者全体に占める大原生の割合です。
対象は、授業や模試がすべて含まれたコースを受験科目の過半数で受講した人に限られています。

Q. 所得税法と法人税法、どちらを選べばいいですか？

どちらか1科目は必ず選ぶ必要があります。個人の確定申告に関わりたいなら所得税法、法人の税務を中心に考えるなら法人税法が目安です。
大原はどちらの講座もあるので、将来の働き方から選んで問題ありません。組み合わせの考え方は5科目の組み立て方を参考にしてください。

Q. 途中で受講をやめることはできますか？

申込規約に基づいて、受講の中途解約ができます。
手続きや返金の扱いは、受講している学校の受付か通信教育本部に問い合わせてください。

まとめ

資格の大原の税理士講座は、時期ごとの学習内容が決まったカリキュラムと、直前期まで含んだ答練・模試が中心にある講座です。合格者の声でも、講師との近さとペース管理を評価する内容が目立ちます。

講座選びで本当に大事なのは、合格までの数年間を続けられるかどうかです。価格の高さを、ペースメーカーと演習量への投資として納得できる人にとって、大原は心強い選択肢になります。

まずは体験講義や説明会で、講義のテンポと教材の雰囲気を確かめてみてください。料金や割引の条件は変わることがあるので、申し込み前には公式サイトで最新の内容を確認しましょう。

あわせて読みたい関連記事

他社の講座と比べてから決めたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

• 税理士の通信講座の比較記事
  主要な税理士通信講座を料金・サポート・合格実績の視点で比較しています。