公認会計士はTACと資格の大原どっち？料金・教材・サポートを比較

監査法人で働きたい、経理や財務の経験を武器にキャリアの幅を広げたい、将来は独立して会計事務所を開きたい。公認会計士を目指す理由は人それぞれですが、試験範囲が広く、予備校選びが最初の大きな決断になります。

その候補として長く名前が挙がるのが、TACと資格の大原です。秋から始める初学者向けの中心コースで見ると、TACの1.5年L本科生は780,000円、大原の1.5年ロング初学者合格コースは770,000円〜790,000円（いずれも税込）と、受講料はほぼ同じ水準に並びます。

価格が近いぶん、決め手になるのは講義の受け方、質問の窓口、校舎の使い方、そして短答式に受かったあとや科目合格したあとの扱いです。読み終える頃には、自分の生活にどちらが合い、どのコース同士を比べればよいかが見えているはずです。

公認会計士講座はTACと資格の大原のどっちが向いている？

2社の違いをひとことで言うと、TACは「講師や受け方を選びながら、校舎と答練をフルに使う」、大原は「常勤の講師に何度でも相談しながら、演習を積み上げる」という設計です。どちらが合うかは、通える校舎の場所と、どんな形で支えてほしいかで分かれます。

どちらも無料の体験講義や受講相談を用意しています。受講料が大きい講座なので、申し込む前に講義の雰囲気を一度見ておくと安心です。

TACと資格の大原の公認会計士講座を比較表でチェック

公認会計士の予備校はいくつかありますが、ここでは比較の候補に挙がりやすいTACと資格の大原の2社に絞って紹介します。受講料から質問の受け方、合格実績の出し方まで、気になる項目を縦に見比べてみてください。

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※受講料は各社公式サイトに掲載されている通常価格（税込）です。TACは2028年合格目標の1.5年L本科生（教材費込み）、大原は2028年合格目標の1.5年ロング初学者合格コースで比べています。入会金・入学金は受講料とは別にかかります。時期によって割引キャンペーンが行われることがあります。

TACと資格の大原の料金の違い

会計士講座は、同じスクールの中でも始める時期とコースで受講料が変わります。2社を比べるときは、学び始める季節と学習期間が近いコース同士で並べると違いがつかみやすくなります。

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表はいずれも2028年合格目標（Wチャンスは2027年・2028年、フルコミットSは2027・28年合格目標）の通常価格です。TACの2年L本科生は、オンラインライブ通信講座だけ810,000円になります。

大原は簿記の学習歴で受講料が変わる

大原の初学者コースは、簿記未修者・3級修了者・2級または1級修了者の3区分で受講料が分かれています。1.5年ロングなら、簿記未修者は790,000円、3級修了者は780,000円、2・1級修了者は770,000円です。

教室通学・映像通学・Web通信のどれを選んでも、受講料は同じです。日商簿記を学んだことがある人は、申し込むときに区分を選び間違えないようにしておきましょう。

TACは教室・ビデオブース・Web通信が同じ受講料

TACの1.5年L本科生は、教室＋Web講座、ビデオブース＋Web講座、Web通信講座のどれでも780,000円です。表示価格は教材費と消費税10%を含んだ金額です。

大原のような簿記の学習歴による区分はありません。そのかわり、日商簿記1級の合格者が対象コースで使える割引が、期間を区切って設けられることがあります。簿記の資格を持っている人は、申し込む時期の割引内容を見比べてみてください。

短答4回対応のコースは「1年目の結果」で扱いが変わる

TACのフルコミットS本科生と大原のWチャンス初学者合格コースは、どちらも短答式を最大4回受けられるコースです。1年目で合格を狙い、届かなければ2年目に続ける設計になっています。

TACのフルコミットSは、1年目の試験で合格すると繰り上げ合格祝賀金15万円が進呈されます。合格できなかった場合も、延長保証制度で翌年合格目標の受験経験者コースを追加受講料なしで続けられます。

大原のWチャンスは、コースを変えずに1年目の5月短答式や論文式で思うような結果が出なかった場合、継続して学ぶ上級コースのカリキュラムが無料になります。どちらも開講・入学の時期が決まっているので、始めたい時期に申し込めるかを公式サイトで確かめておきましょう。

入会金と分割払い

TACは、0から始まる会員番号を持っていない人に入会金10,000円がかかります。無料セミナーや校舎での個別相談に参加すると、入会金の免除券がもらえます。

大原は、大原グループの講座に初めて申し込む人に入学金6,000円がかかります。大原グループの講座に申し込むのが2回目以降なら、入学金はかかりません。

支払い方法は、TACが前期・後期の分割払いとTAC教育ローン、大原がクレジットカードの分割払い・リボ払いと教育ローンに対応しています。給付金は使えないので、まとまった受講料をどう払うかは早めに決めておくと安心です。詳しくは給付金と返金・割引制度の違いで紹介します。

教材と講義スタイルの違い

会計士の学習は1年半から2年に及ぶので、毎日使う教材と講義が合うかどうかは受講料以上に結果を左右します。2社ともオリジナル教材を使いますが、講義の選び方と演習の組み立てに違いがあります。

TAC｜講師を選べるWeb講義と、種類の多い答練

TACのWeb講義は、関東と関西でそれぞれ収録した講義を配信する講師W配信です。好きな講師を選んで視聴できるので、説明の相性で迷ったときに切り替えられます（オンラインライブ通信は各科目1名の担当）。

1.5年L本科生の答練は、短答基礎答練（約8回）から論文対策アクセス答練（約40回）、論文直前答練（約19回）まで段階ごとに用意されています。全国公開模試は短答式2回・論文式2回です。

TAC公式サイトの合格者の声では、テキストの内容と量に満足し、他の教材に手を広げずに戦えた点や、通信生でも講師に直接相談できた点を評価する声が掲載されています（TAC公式サイト）。

資格の大原｜段階的な演習で計算力を固める

大原の教材は、教壇に立つ講師が作るオリジナルのCOMPASS（テキスト・問題集・解答解説）が中心です。短答式の理論対策には一問一答形式の「肢別チェック」、論文式向けにはB6判の「ポケットコンパス」が付きます。

演習は、講義内の確認テストから始まり、計算科目を反復するステップ演習、短答実力養成演習、短答直対演習・論文の各演習へと段階的に進みます。仕上げの全国統一公開模試は、全国で延べ数千名が受験する規模です。

大原公式サイトの合格者の声では、演習の量が多く復習するだけで必須論点を押さえられた点や、カリキュラムが学習のペースメーカーになった点、すぐに質問できる体制を評価する声が掲載されています（大原公式サイト）。

質問・学習サポートの違い

会計士の学習では、計算の処理や理論の言い回しで手が止まる場面がたびたび訪れます。疑問をどこで、どれだけ気軽に聞けるかは、2社で仕組みが違います。

TACは窓口の種類が多い

TACの質問は、校舎の質問・相談コーナーが中心です。予約不要で講師に直接聞けて（一部校舎は予約制）、Zoomを使ったオンラインの質問・相談コーナーもあります。

ほかに、TAC WEB SCHOOLから24時間送れる質問メール、一部の目標年度・科目で使えるLINEオープンチャットがあります。成績データをもとにした予約制の個別学習相談・成績相談や、自分の論文答案に講師がフィードバックする場も用意されています。

大原は回数無制限・予約不要の質問と相談

大原は、質問と学習戦略の相談が回数無制限・予約不要です。オンライン、校舎の職員室、通信生専用のフリーダイヤルで、月曜〜土曜の16時〜19時に講師へ直接質問できます。

スマホからはMobile-O-haraで質問メールをいつでも送れます（一部の学校では利用できない場合あり）。全国に91名の常勤の講師が在籍していて、定期的な個別面談会で学習の進め方も相談できます。

通信生の校舎の使い方

通信で受けていても、校舎を使えるかどうかで学習の続けやすさは変わります。2社とも通信生に校舎を開いていますが、使い道に違いがあります。

TACは、本科生なら受講期間中、通学・通信を問わず全国の校舎の自習室を追加料金なしで使えます。通信生も入門・基礎期と上級期にそれぞれ20回まで教室の講義に出席でき、答練は回数制限なく教室で受けられます（全国公開模試は除く）。

大原のWeb通信生は、全国の大原自習室を無料で利用できます。職員室での質問も来校した通信生を歓迎していて、校舎内の質問専用電話からは本部の講師に質問できます。

近くに校舎があって答練を教室の緊張感で受けたいならTAC、相談の回数を気にせず講師を頼りたいなら大原が合います。

合格実績の見方｜2社で数え方が違う

合格実績の数字は、誰を数えているかで意味が大きく変わります。2社とも合格者数を公表していますが、対象の範囲が違うため、数字をそのまま横に並べて比べることはできません。

TAC
2025年の論文式試験で、TAC本科生合格者は313名と公表しています。合格に必要な科目をすべてTACのパッケージコースで受講し、最終合格した人を数えたものです。

あわせて公表している合格率80.5%は、2025年合格目標の本科生が対象です。第2回論文式全国公開模試でD判定以上を取った292名のうち、合格者235名の割合として算出されています。受講生全体の合格率ではなく、模試で一定の成績まで届いた人の結果として読むのが正確です。

資格の大原
2025年の大原生合格者は148名と公表しています。合格目標年度に大原の公認会計士コースで、合格に必要な科目の講義等をすべて受講して最終合格した人の数です。公開模試のみの受講生や出版教材のみの購入者、資料請求者は含まれていません。

どちらも受講生全体の人数（分母）は示されていないため、合格率としての比較はできません。数字の大きさよりも、自分が通える校舎や相談の受け方を基準にしたほうが、選んだあとに後悔しにくくなります。

給付金と返金・割引制度の違い（併用の可否）

受講料が大きい講座だけに、負担を下げる制度は気になるところです。まず押さえておきたいのは、2社とも公認会計士講座で教育訓練給付金は使えないという点です。

教育訓練給付金はどちらも対象外

TACの一般教育訓練給付制度の対象資格一覧に、公認会計士講座は載っていません（米国公認会計士の講座は掲載あり）。大原が公開している教育訓練給付制度の指定講座一覧にも、公認会計士講座の掲載はありません。

大原では簿記や税理士の講座に給付金の指定講座があるため、同じ会計系でも扱いが違う点は混同しないようにしておきましょう。

TACの返金・祝賀金制度

• 合格返金制度：論文式試験の合格発表前に翌年合格目標の上級本科生（上級Wチャンス・上級ストレート・論文専攻上級・上級論文答練）を始め、合格が分かった場合は受講料を全額返金。科目合格の場合は科目合格分を返金
• 繰り上げ合格祝賀金：フルコミットS本科生で1年目に合格した場合に15万円
• 上位合格祝賀金：本科生が論文式試験で成績上位合格した場合に、順位に応じて進呈

大原のWチャンスと割引制度

大原のWチャンス初学者合格コースでは、1年目で結果が出なかった場合に上級コースのカリキュラムが無料になります。

割引制度には、短答式の合格者などが論文式向けの上級コースで使える短答免除者割引（一般価格から20%割引）があります。過去に大原の講座を受けた人は、インターネット申込みで大原受講生割引（3%割引）も使えます。どちらもキャンペーン価格や他の割引とは併用できません。

TACの常設の割引

TACには、公認会計士試験の科目免除を持つ人の科目免除割引、TAC会員が次の資格講座で使えるNEXT割引（5%割引）、大学生協・取扱書店での代理店割引があります。紹介した人と紹介された人それぞれに電子マネー5,000円分が贈られる新規入会者紹介制度もあります。

他校からの乗り換えや再挑戦、日商簿記1級合格者向けの割引は、期間を区切って設けられることがあります。割引同士の併用には条件があるため、使いたい制度が決まったら申込み前に公式サイトか窓口で組み合わせを確かめてください。

短答免除と論文の科目合格｜2社の講座はどう受け止めてくれる？

公認会計士試験には、「途中までの合格」を持ち越せる仕組みがあります。何年かけて合格を目指すかを考えるうえで、2社の講座がこの仕組みにどう対応しているかは見ておきたいところです。

短答式の合格と論文式の科目合格は2年間有効

短答式試験に合格すると、合格発表の日から2年を経過する日までに行われる短答式試験が免除になります。出願時に申請すれば、その期間は論文式試験の対策に集中できます。

論文式試験は、総合で不合格でも、科目ごとに公認会計士・監査審査会が相当と認めた得点比率に届けば、その科目が2年間免除になります。この得点比率は、令和5〜7年の論文式試験で55.8%・55.7%・56.1%でした。

つまり、1回目の論文式で落ちても、得意科目を残して翌年に挑めることがあります。講座選びでは、こうした「残り科目」をどう学べるかも見ておくと安心です。

TACは免除や科目合格に合わせて受講料を調整

TACは、短答式・論文式の科目免除を持つ人に、不要なカリキュラムの分を割り引く科目免除割引を設けています。短答免除の人向けには、論文専攻上級本科生や上級論文答練本科生といった専用のコースがあり、短答免除者が対象コースで使える割引もあります。

前の章で触れた合格返金制度は、科目合格した場合にもその分の受講料が戻るのが特徴です。論文式の結果を待たずに次の学習を始めやすくなります。

税理士試験の簿記論・財務諸表論の合格者や司法試験の合格者など、他資格で科目免除を受けられる人向けには科目免除者用コースがあります。たとえば税理士試験の簿財科目合格者なら、初学者向け本科生の一括払い受講料から95,000円が免除されます。

大原は上級コースへのつなぎと短答免除者割引

大原は、短答式の合格者や司法試験合格者など短答式を免除される人が論文式向けの上級コースを申し込む際に、一般価格から20%割り引く短答免除者割引を用意しています。論文式で一部科目に合格した人の受講料控除もあり、こちらは窓口での申込みに限られます。

初学者向けでは、1.5年ロングが短答式を2度受けられる設計です。Wチャンスなら、1年目の結果に応じて上級コースのカリキュラムを無料で受けて、翌年の合格を目指せます。

合格実績も「科目合格者」を条件付きで数えている

2社とも、過去に科目合格した人が最終合格した場合を、条件付きで合格者に含めています。TACの条件は、合格に必要な科目をTACですべて受講し、受講した年度に科目合格していることです。大原は、前年度か前々年度に大原で受講し、その年度に科目合格していることを条件にしています。

どちらのスクールも、短答合格や科目合格を経て合格する受験生を想定した制度をそろえています。1年で決めるより、2〜3年の計画で残り科目まで見通すつもりで比べると、自分に合う方が選びやすくなります。

TACと資格の大原で迷ったときの決め方

ここまでの違いを、よくある悩み別にまとめると次のようになります。自分に近いものを1つ選んでみてください。

• Web講義でも講師を選びたい関東・関西の講義を選べるTACが合います。長い期間聞き続ける講義だからこそ、相性で選べる安心感は小さくありません。
• 質問の回数を気にせず相談したい回数無制限・予約不要の大原が合います。計算でつまずいたその日のうちに聞ける環境は、学習のリズムを崩さないための支えになります。
• 通信だけど答練は教室で受けたい答練フリーパスとスクーリングがあるTACが候補です。本番に近い緊張感の中で解く経験は、短答直前期に効いてきます。
• 日商簿記2級・1級を持っている学習歴で受講料が下がる大原の区分を見てみてください。TACで受けるなら、簿記1級合格者向けの割引が使える時期かを確かめておくと損がありません。
• 1年目から短期合格に挑みたいTACのフルコミットSと大原のWチャンスを比べましょう。1年目に受かったときの祝賀金か、届かなかったときの上級コース無料か、どちらに安心を感じるかで選ぶと決めやすくなります。

2社以外の公認会計士講座も比較したい人へ

TACと大原以外の予備校も候補に入れたい人は、主要な講座をまとめて比べた記事も参考にしてください。各社のコースや制度をもっと詳しく知りたいときは、個別のレビュー記事が役立ちます。

• 公認会計士の通信講座おすすめ7選
  料金と合格実績の観点で主要な講座を比べています。
• TACの公認会計士講座の評判・口コミ
  本科生コースの選び方とサポート制度を詳しく紹介しています。
• 資格の大原の公認会計士講座の評判・口コミ
  簿記の学習歴によるコースの選び方と質問体制を詳しく解説しています。
• CPA会計学院の公認会計士講座の評判・口コミ
  もう1校の候補として、コースと料金の特徴を紹介しています。

TACと資格の大原の比較でよくある質問

Q. TACと大原の受講料はどれくらい違いますか？

A. 秋から始める中心コースで比べると、TACの1.5年L本科生は780,000円、大原の1.5年ロング初学者合格コースは770,000円〜790,000円（いずれも税込）で、ほぼ同じ水準です。
大原は簿記の学習歴で受講料が変わり、TACは受講形態で変わらない点が違います。入会金・入学金は別にかかります。

Q. 通信講座で受けるならどちらが向いていますか？

A. どちらも通信生が全国の自習室を使えます。
Web講義の講師を選びたい人や、教室で答練を受けたい人はTAC、質問や学習相談を回数を気にせず使いたい人は大原が合います。

Q. 教育訓練給付金は使えますか？

A. どちらの公認会計士講座も、教育訓練給付金の対象として掲載されていません。
負担を下げる方法は、TACの合格返金制度や各種割引、大原の短答免除者割引などです。詳しくは給付金と返金・割引制度の違いで紹介しています。

Q. 合格者数はTACのほうが多いのですか？

A. 2025年の公表数は、TAC本科生合格者が313名、大原生合格者が148名です。
ただし、どちらも受講生全体の人数は示されておらず、数え方の条件も違います。人数だけで比べず、合格実績の見方で数え方を確かめてから判断してください。

Q. 短答式に合格したあとは、どんなコースを選べばいいですか？

A. 短答式の合格は2年間有効で、その間は論文式の対策に集中できます。
TACには論文専攻上級本科生など短答免除に対応したコースがあり、大原は短答免除者割引で論文式向けの上級コースを一般価格から20%割り引いて申し込めます。

迷ったら、まずは両社の体験講義や受講相談で、講義の雰囲気と相談のしやすさを確かめてみてください。実際に触れてみると、長く続けられそうなのがどちらか見えてきます。

まとめ

TACは、講師を選べるWeb講義と種類の多い答練、通信生も使える校舎の仕組みがそろい、合格返金制度で次の年への切り替えもしやすい講座です。大原は、回数無制限・予約不要の質問と相談、段階的な演習、簿記の学習歴に応じた受講料が特徴です。

公認会計士の予備校選びで本当に大事なのは、受講料の差や合格者数よりも、2年近い学習を途中で止めずに続けられるかどうかです。通える校舎、聞きたいときに聞ける相手、つまずいたときの次の一手まで含めて考えると、自分に合う1社は自然に絞れてきます。

候補が決まったら、受講したい年度のコースの価格と開講時期を公式サイトで確認してから申し込んでください。コースの内容や割引は見直されることがあるので、申込みの直前に一度目を通しておくと安心です。