公認会計士はCPA会計学院と資格の大原どっち？料金・教材・サポートを比較

大学に通っている間に合格して監査法人へ進みたい、経理の経験を武器にキャリアを一段上げたい、会計のプロとして長く働ける専門資格がほしい。公認会計士を目指す理由はさまざまですが、独学で挑む人は少なく、予備校選びが最初の大きな決断になります。

候補に挙がりやすいのが、CPA会計学院と資格の大原です。秋から始める初学者向けの中心コースで見ると、CPA会計学院の1.8年スタンダードコースは790,000円（税込・通信／通学）、大原の1.5年ロング初学者合格コースは770,000円〜790,000円（税込）と、受講料はほぼ同じ水準に並びます。

価格が近いぶん、決め手になるのは教材の作り方、質問の受け方、通信で受けたときの環境、そしてコースの組み方です。読み終える頃には、自分の生活と学び方にどちらが合うか、どのコースを比べればよいかまで見えているはずです。

公認会計士講座はCPA会計学院と資格の大原のどっちが向いている？

2社の違いをひとことで言うと、CPA会計学院は「優先順位を絞って、相談しながら進める」、大原は「決まった日程で演習を積み上げる」という設計です。どちらが合うかは、使える時間の量と、どんな形で支えてほしいかで分かれます。

どちらも無料の体験講義や個別相談を用意しています。受講料が大きい講座なので、申し込む前に講義の雰囲気を見ておくと安心です。

CPA会計学院と資格の大原の公認会計士講座を比較表でチェック

公認会計士の予備校はいくつかありますが、ここでは比較の候補に挙がりやすいCPA会計学院と資格の大原の2校に絞って紹介します。受講料から質問の受け方、合格実績の出し方まで、申し込む前に気になる項目を縦に見比べてみてください。

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※受講料は各校の公式サイトに掲載されている通常価格（税込）です。CPA会計学院は2028年合格目標の1.8年スタンダードコース、大原は2028年合格目標の1.5年ロング初学者合格コースで比べています。大原は大原グループの講座に初めて申し込む場合、受講料とは別に入学金6,000円（税込）がかかります。時期によって割引キャンペーンが行われることがあります。

CPA会計学院と資格の大原の料金の違い

会計士講座は、同じスクールの中でもコースや受講形態で受講料が変わります。2校を比べるときは、学び方の目的が近いコース同士で並べると違いがつかみやすくなります。

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金額はいずれも税込です。目的が近いコース同士では価格帯が近く、価格だけで大きな差がつく組み合わせではありません。

CPA会計学院は「受講形態」で価格が変わる

CPA会計学院は、通信講座と通学講座が同じ受講料で、通学・通信併用講座だけが高めの設定です。併用講座は、校舎でのライブ講義や自習室に加えて、教材を自宅へ郵送してもらえる形態です。

通学講座の教材は校舎の窓口で受け取り、通信講座は自宅へ郵送されます。校舎に通いながら教材は家で受け取りたい人が、併用講座を選ぶイメージです。

大原は「簿記の学習歴」で価格が変わる

大原の初学者コースは、教室通学・映像通学・Web通信のどれを選んでも受講料が同じです。その代わり、簿記未修者・3級修了者・2・1級修了者の区分で受講料が分かれています。

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春から夏に始める2年初学者合格コースは、Web通信と教室通学のページで「現在販売しておりません」と表示されていて、映像通学のみ申し込める状態です。秋から始めるなら、1.5年ロング初学者合格コースが中心の選択肢になります。

Wチャンス初学者合格コースは開講時期が1月〜6月の2027・2028年合格目標のコースで、Web通信と映像通学で申し込めます（教室通学のページは「現在販売しておりません」の表示）。申し込む前に、残りの受講期間と短答式の受験回数を確認しておきましょう。

働きながら学ぶ人向けのコース

CPA会計学院の1.8年ストレートコースは、学習時間を確保しづらい社会人や学生向けで、復習に時間がかかる計算科目を週2〜3コマのペースで進めます。短答式の受験機会は1回で、5月短答・8月論文での合格を狙う設計です。

大原は、短答集中合格パックと論文対策初学者合格コースの組み合わせを社会人向けとして案内しています。短答集中合格パックは12月の短答式に照準を合わせ、講義の総復習を行う短答対策期は週2回程度のカリキュラムです。

簿記未修者は入門セット（20,000円）、3級修了者は入門セット（10,000円）を合わせて申し込む仕組みです。論文対策初学者合格コースは短答集中パック申込者専用で、掲載中の2027年合格目標は330,000円（いずれも税込）です。

分割払い・ローンの使い方

CPA会計学院は、受講料を前期・後期の2回に分けて払えるほか、クレジットカードの分割払い、教育ローン、同校独自のCPA奨学生応援制度があります。奨学生応援制度は書類と課題で選考し、月々10,000円以上または15,000円以上で支払う仕組みで、申請ごとに事務手数料25,000円がかかります。

2回払いは、1年スタンダードコースや高校生専用コース、上級コースなどでは使えません。大原は、クレジットカードの分割払いやリボ払い、教育ローンで支払えます。

なお、2校とも公認会計士講座は教育訓練給付金を使えません。費用の負担を下げる制度の違いは、給付金と返金・割引制度の違いで見ておいてください。

教材と講義スタイルの違い

会計士の学習は年単位で続くので、毎日触れる教材と講義が自分に合うかどうかは、受講料以上に大きな意味を持ちます。2校とも紙のテキストとデジタル教材を使いますが、学ぶ範囲の決め方と演習の積み上げ方に違いがあります。

CPA会計学院｜重要度ランクで学ぶ範囲を選べる

CPA会計学院の教材は、すべての論点に出題可能性の高い順にA・B・Cのランクが付いています。時間が取れない人はA・Bに絞り、公式サイトの説明では試験範囲の60%の学習で本試験問題の80%をカバーするとしています。

時間に余裕がある人はCまで広げる、という使い分けができます。講義は各科目を複数の講師が担当し、自分に合う講師を選べるのも特徴です。

本科コースには、講義動画・Webテキスト・音声ダウンロードが受講形態にかかわらず無料で付きます。Web講義は倍速再生に対応しています。

CPA会計学院公式サイトの合格者の声では、自分に合う講師を選べたことや、講師・チューターに気軽に相談できた環境、地方からでもバーチャル校で学べた点を評価する声が掲載されています（CPA会計学院公式サイト）。

資格の大原｜段階的な演習で計算力を固める

大原のテキスト・問題集・解答解説「COMPASS」は、講師が試験傾向を分析して作るオリジナル教材です。短答式の理論対策には一問一答形式の肢別チェック、持ち歩き用にはB6判のポケットコンパスがあります。

演習は、確認テストから始まり、計算科目を反復するステップ演習、短答実力養成演習、本試験レベルの直対演習へと段階的に進みます。仕上げは、全国で延べ数千名が受験する全国統一公開模擬試験です。

Web通信の講義は、ライブ配信・教室収録・スタジオ収録の3つから選べます。最大2倍速で再生でき、専用アプリにダウンロードしておけば通信量を気にせず見られます（パソコンへのダウンロードは不可）。

資格の大原公式サイトの合格者の声では、演習量の多さや、カリキュラムがペースメーカーになったこと、授業前後やオンラインで質問・相談できた点を評価する声が掲載されています（資格の大原公式サイト）。

質問・学習サポートの違い

会計士の勉強では、計算の解き方や理論の言い回しなど、テキストを読んでも腑に落ちない場面が何度も出てきます。疑問をどこで、いつ聞けるかは2校で仕組みが違います。

CPA会計学院は毎日開く窓口と合格者チューター

CPA会計学院は、校舎・電話・オンラインのCPAバーチャル校で質問を受け付けています。受付時間は平日・土祝日が10時〜20時、日曜日が10時〜18時です。

バーチャル校には合格者チューターが滞在していて、予約なしで論点の質問や学習相談ができます。電話は質問フォームから科目を送ると、原則10分以内にチューターから電話がかかってくる仕組みです。

メールでの質問も受け付けていて、返信は原則3日以内です。すべての校舎に合格者チューターが常駐し、講師との個別面談はWebから予約できます。

大原は回数無制限・予約不要の質問と相談

大原は、質問も学習戦略の相談も回数無制限・予約不要です。オンラインの質問・学習相談、通信生専用のフリーダイヤル、校舎の職員室は、いずれも月〜土の16時〜19時に受け付けています。

時間外の疑問は、Mobile-O-haraからスマホなどでいつでも質問メールを送れます。公認会計士講座には常に勤務するプロの講師が全国で91名在籍していて、定期的な個別面談会で進み具合や学習方法も相談できます。

通信で受けるなら自習室の扱いも確認

通信講座を選ぶ人は、自習室の扱いにも違いがあります。CPA会計学院の通信講座は、校舎の自習室をビジター利用（1日1,000円）で使う形です。一方、大宮・渋谷・名古屋・京都・博多などにある本科生向けのラウンジは、通信生でも無料で使えます。

通学講座と通学・通信併用講座なら、自習室を使えます。通信講座ではほかに、新宿校・水道橋校・大阪梅田校のスクーリングで講義40回・答練20回まで出席できます。

大原は、通信の受講生も全国の大原自習室を無料で使え、オンライン自習室も用意されています。自宅では集中しにくいけれど近くに校舎がある、という人は見ておきたい違いです。

リアルタイムで相談できる時間の長さを取るならCPA会計学院、回数を気にせず決まった時間帯に講師へ聞きたいなら大原が合います。

合格実績の見方｜2校で数え方が違う

2校とも、合格率ではなく合格者数で実績を示しています。2校とも受講生全体の人数（分母）は公表していないため、どちらも「受講すれば何%受かるか」を示す数字ではありません。

CPA会計学院
令和7年公認会計士試験で合格者1,092名・合格者占有率66.7%と公表しています。占有率は、公認会計士・監査審査会が公表した合格者1,636名に占める割合です。数えているのは、2025年合格目標の初学者または再受験者向けのCPA本科コースを受講し、論文式試験に合格した人です。

資格の大原
2025年の大原生合格者を148名と公表していて、2021年〜2025年の5年間の合計は1,302名です。大原生合格者は、合格目標年度に大原の公認会計士コースで合格に必要な科目の講義等をすべて受講して最終合格した人を指し、公開模試のみの受講生や資料請求者などは含みません。

2校は数える対象の決め方が違うため、人数をそのまま横に並べて優劣をつけるのは避けたほうが安全です。合格者が集まる環境の大きさを見る数字として受け止め、最後は教材や講義が自分に合うかで選ぶと後悔が少なくなります。

給付金と返金・割引制度の違い（併用の可否）

受講料が大きい講座だけに、負担を下げる制度は気になるところです。ただし、2校とも公認会計士講座は教育訓練給付金を使えません。そのうえで、それぞれ独自の制度を用意しています。

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教育訓練給付金はどちらも使えない

CPA会計学院は、公式のよくある質問で公認会計士講座が職業訓練給付金の対象ではないと案内しています。大原は、公開している一般教育訓練給付・特定一般教育訓練給付の指定講座一覧（通信講座と各地域の学校）に、公認会計士講座が載っていません。

大原の指定講座一覧には簿記や税理士の講座が載っていますが、会計士講座は2校とも自己負担で考えておく必要があります。対象講座は見直されることがあるので、申し込む前に最新の一覧を見ておくと安心です。

CPA会計学院の合格返金制度

CPA会計学院には、1年目の論文式試験に総合合格すると、残り1年分の受講が不要になるぶん受講料の一部を返金する制度があります。対象の初学者向けコースは、1.8年速習・2年速習・2年超速習・司法試験合格者2年コースです。

返金額は、申し込んだときの受講形態や開始レベル、入学時期、割引額によって変わります。1.8年スタンダードとストレートは対象に含まれていないので、返金制度を重視する人はコース選びの段階で確認しておきましょう。

1.8年スタンダードコースを通信講座で申し込んだ人には、合格できなかった場合にWeb講義の視聴期限を1年延長できる制度があります。延長されるのは視聴期限だけで、質問対応などは延長されません。

大原のWチャンスと割引制度

大原のWチャンス初学者合格コースは、短期合格に挑んで結果が出なかった場合でも（コース変更をしていないことが条件）、翌年に向けた上級コースのカリキュラムを無料で受けられる設計です。受講料に翌年分の保険が含まれている、と考えるとわかりやすいコースです。

大原の割引制度ページには、過去に大原の講座を受けた人向けの大原受講生割引（3%OFF・インターネット申込みのみ）と、短答式が免除される人向けの短答免除者割引（20%OFF）が掲載されています。短答免除者割引は短答式試験の合格者や司法試験合格者などが対象で、割引対象は上級論文コースに限られます。いずれもキャンペーン価格や他の割引とは併用できず、一般価格からの割引です。

有資格者の免除価格（CPA会計学院）

CPA会計学院は、税理士となる資格を持つ人、税理士試験の簿記論・財務諸表論の合格者、不動産鑑定士試験の合格者、司法試験合格者などに向けて、免除される科目のカリキュラムを省いた割安な価格を用意しています。対象になるかどうかは、公認会計士・監査審査会の免除制度もあわせて確認してください。

短答式・論文式の2段階試験と、2校のカリキュラムの組み方

公認会計士試験は、マークシートの短答式と、記述の論文式の2段階で行われます。受験資格の制限はなく、年齢・学歴・国籍を問わず誰でも受験でき、受験手数料は19,500円です。

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短答式は12月と5月のどちらかに合格すれば、論文式に進めます。論文式の選択科目は、経営学・経済学・民法・統計学から1つを選びます。どちらの試験も、1科目でも得点比率が40%に届かないと不合格になることがあります。

短答式の受験機会はコースで決まる

短答式は年2回あるため、受講期間中に何回受けられるかがコースごとに決まっています。1回目で届かなくても次の回で再挑戦できるかどうかは、気持ちの余裕に直結します。

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短答式に合格すると、合格発表の日から2年を経過する日までの短答式が免除されます。論文式で一部の科目に一定の成績を取った場合も、その科目は2年間免除を受けられます。

CPA会計学院の1.8年速習コースが「1年目に短答式と論文式の科目合格、2年目に総合合格」という進め方を示しているのも、大原のWチャンスが翌年まで学習を続けられる作りになっているのも、この免除の仕組みを前提にしています。

大学生と社会人では学習期間の考え方が違う

公認会計士・監査審査会の公表では、令和7年試験の論文式試験合格者は1,636人、最終合格率は7.4%でした。合格者の平均年齢は24.6歳で、出願時の申告では「学生」と「専修学校・各種学校受講生」が999人（61.1%）、「会社員」は89人（5.4%）です。

合格者の中心は、学習時間をまとまって確保しやすい学生です。CPA会計学院の1.8年速習コース（週60時間程度が目安）は学習に専念できる人向けで、大原の2年・1.5年の初学者コースも、大学生が在学中の合格を狙える時期設定として案内されています。

社会人の目安として、CPA会計学院は公式のよくある質問で1日約4時間なら2年、1日約2.7時間なら3年での合格を目指せると案内しています。平日の時間が限られる人は、計算科目を週2〜3コマで進める1.8年ストレートや、大原の短答集中合格パックのように、段階を分けて進めるコースから検討すると無理がありません。

令和9年試験からの変更点

令和9年試験から、短答式の財務会計論・管理会計論・監査論の3科目で、一部英語による問題が出題されます。CPA会計学院は1.8年ストレートコースに英語力アップ講座や英単語帳などを入れていて、大原はAbitusと提携した英語対策教材を用意しています。

論文式の合格基準も、令和9年試験から3〜4年かけて52%から54%へ段階的に引き上げる予定と公表されています。これから学習を始める人は、英語対策がコースにどう組み込まれているかも見比べておくと安心です。

CPA会計学院と資格の大原で迷ったときの決め方

ここまでの違いを、よくある悩み別に並べると次のようになります。自分に近いものを1つ選んでみてください。

• 大学在学中に合格したい学習に専念できるならCPA会計学院の1.8年速習、短期合格に挑みつつ翌年の保険もほしいなら大原のWチャンスが候補です。どちらも受験機会が多く、1回の失敗で計画が崩れにくくなります。
• 講師との相性が心配複数の講師から選べるCPA会計学院が合います。2年近く同じ講義を聞き続ける試験なので、説明の相性は続けやすさを大きく左右します。
• 決まった日程に沿って進めたい演習が段階的に組まれた大原が合います。何をどこまでやるかで迷う時間が減るぶん、勉強そのものに集中できます。
• 通信で受けて校舎の自習室も使いたい通信でも全国の自習室を無料で使える大原が向いています。CPA会計学院も通信生はラウンジを無料で使えますが、校舎の自習室を毎日使いたいなら通学・通信併用講座も選択肢になります。
• 働きながら挑戦したいCPA会計学院の1.8年ストレートか、大原の短答集中合格パックから検討してみてください。まず短答式の合格に照準を合わせると、長い受験期間でも息切れしにくくなります。

2校以外の公認会計士講座も比較したい人へ

CPA会計学院と大原以外の講座も候補に入れたい人は、主要な講座をまとめて比較した記事も参考にしてください。各校のコースや制度をもっと詳しく知りたいときは、個別のレビュー記事が役立ちます。

• 公認会計士の通信講座おすすめ7選
  料金と合格実績の出し方を軸に、主要な講座を比べています。
• CPA会計学院の公認会計士講座の評判・口コミ
  1.8年コース3つの選び方とサポート制度を詳しく紹介しています。
• 資格の大原の公認会計士講座の評判・口コミ
  開始時期と簿記の学習歴によるコースの選び方を詳しく解説しています。
• TACの公認会計士講座の評判・口コミ
  もう1つの大手予備校の料金とコースを確認できます。

CPA会計学院と資格の大原の比較でよくある質問

Q. CPA会計学院と大原の料金はどれくらい違いますか？

A. 秋から始める中心コースで比べると、CPA会計学院の1.8年スタンダードコースは790,000円（通信・通学）、大原の1.5年ロング初学者合格コースは770,000円〜790,000円（いずれも税込）で、近い価格帯です。
CPA会計学院は通学・通信併用講座が830,000円と高めで、大原は簿記の学習歴で受講料が変わります。

Q. 通信講座で受けるならどちらが向いていますか？

A. 日曜も含めてオンラインで相談したいならCPA会計学院、通信でも校舎の自習室を無料で使いたいなら大原が合います。
CPA会計学院の通信講座は校舎の自習室がビジター利用（1日1,000円）、本科生向けのラウンジは無料で、スクーリングは講義40回・答練20回まで出席できます。大原は通信の受講生も全国の大原自習室を無料で使えます。

Q. 教育訓練給付金は使えますか？

A. どちらも使えません。
CPA会計学院は公式のよくある質問で対象外と案内していて、大原は給付金の指定講座一覧に公認会計士講座が載っていません。代わりに使える返金・割引制度は給付金と返金・割引制度の違いで紹介しています。

Q. 合格者数はCPA会計学院のほうが多いのですか？

A. 公表されている人数はCPA会計学院が1,092名（令和7年）、大原が148名（2025年）ですが、数える対象の決め方が違います。
どちらも受講生全体の人数は公表していないため、合格率として比べることはできません。人数よりも、自分が最後まで続けられる講座かどうかで選ぶのが確実です。

Q. 働きながらでも合格を目指せますか？

A. 目指せます。CPA会計学院は、1日約4時間なら2年、1日約2.7時間なら3年を合格の目安として案内しています。
コースは、計算科目を週2〜3コマで進めるCPA会計学院の1.8年ストレートや、短答対策期が週2回程度の大原の短答集中合格パックなど、ペースが緩やかなものから選ぶと無理がありません。

迷ったら、まずは2校の無料体験講義や個別相談で、講義とテキストを見比べてみてください。実際に触れてみると、2年近く続けられそうなのがどちらか見えてきます。

まとめ

CPA会計学院は、重要度ランクの付いたテキストと選べる講師、日曜も開いている質問窓口で、自分で優先順位を決めながら進めたい人に合う講座です。大原は、段階的な演習と回数無制限の質問・相談、通信でも使える自習室で、決まった日程に沿って積み上げたい人に合います。

会計士の講座選びで本当に大事なのは、合格者数の大きさより、2年近い学習を自分の生活の中で続けられるかどうかです。週に何時間使えるか、どんな形で支えてほしいかを先に決めると、2校のどちらが合うかは自然に絞れます。

候補が決まったら、受講料や販売中のコース、開講時期を公式サイトで確認してから申し込んでください。コースは合格目標年度ごとに入れ替わるので、申し込みの直前に一度目を通しておくと安心です。